総合「絶望」から「羨望」の職場に変わったのはなぜ？ サイボウズの営業部を変えた男が“超ブラック企業”時代を振り返る
ノー残業、フレックス、テレワーク……世の中では“働き方改革”が進んでいるが、営業職に限ってはなかなか長時間労働から抜け出せない企業も多いのではないだろうか。「お客さまありきの仕事なんだから、そう簡単には改革なんて進まない」という現場の諦めムードも漂う。
ノー残業、フレックス、テレワーク……世の中では“働き方改革”が進んでいるが、営業職に限ってはなかなか長時間労働から抜け出せない企業も多いのではないだろうか。「お客さまありきの仕事なんだから、そう簡単には改革なんて進まない」という現場の諦めムードも漂う。
障害者の雇用が義務づけられている、全国およそ９万社の民間企業で働く障害者は４０万人で、これまでで最も多くなりました。その一方で、およそ３割の企業は障害者を１人も雇用しておらず、厚生労働省は「雇用促進に向けた指導や支援を行っていきたい」としています。
同時期に4人もの従業員が休職
先日、ある企業の1部署で同時期に4人もの従業員が休職に入ってしまったという話を耳にしました。その部署全体で15人程度の規模ですので、ざっと4分の1にも及びます。問題は休職した従業員はいずれも、メンタル疾患での診断書が会社に提出されたことです。
グローバル事業用不動産企業のCBREの 日本法人東京本社では、社長を含む約600人のスタッフが、固定席を持たない働き方をしている。
2フロアに分かれた約3700平方メートルのオフィスには、従来型のデスクのほか、ファミレス風の座席やハイテーブルなど15タイプの作業スペースがあり、どこで仕事をするかは各人の自由。スタッフは1日平均4回、多い人は9回場所を替えるという。
スタートアップ上場後の成長加速をテーマに活動するシニフィアンの共同代表3人が、本音で放談、閑談、雑談、床屋談義の限りを尽くすシニフィ談。3人とも兵庫出身の関西人らしく、やたらと早口、やたらと長話。でもピリッと、ちょっとだけ役に立つ。今回は、上場前のほうが実は「武将」タイプの採用で有利なことや、上場の効果を実感できる時価総額の規模感について語り合います。（ライター：石村研二）
IFAという職種をご存じだろうか。Independent Financial Adviser（独立系フィナンシャルアドバイザー）の略である。主に証券投資のアドバイスを提供し、証券会社に売買の仲介を行っている。と説明されても、「それは何？」と感じる人も多いかもしれない。わが国ではその歴史は浅く、メディアに登場する頻度も少ないからだが、今間違いなく個人向け証券ビジネスの地殻変動を起こしつつある、注目に値する存在である。
現在、さかんに言われている「働き方改革」。育児・介護休業制度の充実や在宅勤務制度の整備などの仕組みをつくったり導入を検討している企業は多いだろうが、日本マイクロソフトのワークスタイル変革を綴った『新しい働き方』（講談社）は、このような日本企業の取り組みは「成功しない」と一刀両断する。働き方改革で求められているのは、労働量の維持ではなく働き方の質改善であり、個人や企業の生産性を高めるものになっていないからだ。
デジタル変革を推進する企業が増えており、2020年には人工知能（AI）、拡張現実（AR）や仮想現実（VR）、モノのインターネット（IoT）などの先端技術に対応できる職種の需要が高まると考えられる。
社会の高齢化に伴い、ミドル世代やシニア世代の活躍の場は増えており、その活性化と人材活用は今後一層重要となる事が予想される。?世代などの呼称の線引きは曖昧なところがあるが、本稿では概ね40代までをミドル世代、60代以降になるとシニア世代と呼んでいる（参考リクルート）。2013年4月1日から高年齢者雇用安定法が施行され、それまで努力義務であった65歳までの高年齢者雇用確保措置が「義務」に格上げされ、継続雇用の希望者全員が雇用延長制度を利用出来るようになった。