総合“プロフェッショナル”サラリーマンを輩出できる企業とできない企業
今の日本において「学歴社会」「大企業に就職すれば安泰である」という考え方は、既に過去のものになりつつある。では、どうすればサラリーマンはこの変化の激しい時代に生き残ることができるのか。同時に企業は、生き残れるような人材を育成し、組織として強くなっていくためにはどうしたらよいのか。
今の日本において「学歴社会」「大企業に就職すれば安泰である」という考え方は、既に過去のものになりつつある。では、どうすればサラリーマンはこの変化の激しい時代に生き残ることができるのか。同時に企業は、生き残れるような人材を育成し、組織として強くなっていくためにはどうしたらよいのか。
政府が創設を目指す、働いた時間ではなく成果に応じて報酬を決める新たな労働時間制度で働きたいと考える人は、労働者の２割にとどまることが調査機関のアンケートで分かりました。
いま、人事部で中途採用の責任者をしています。特にダイレクト・リクルーティングに力を入れていて、「採用」というよりは当社が大切にしている「仲間探し」を仕事にしているという感覚がありますね。中学生や高校生の頃、私は野球部にいたのですが、もしサードが一人足りなくなったら、自分の足で教室を回って野球をやっていた奴やスポーツをやっていた奴を探したはず。それと同じです。
ネットサービスの進化で、より幅広い層の人材を活用できる環境が整ってきた。ビジネス向け交流サイト「リンクトイン」では個人の能力がガラス張りで、優秀な人材のヘッドハンティングなどに活用されている。
一方で膨大な情報が行き来するネット上では、飛び抜けたスキルを持たない個人は埋もれがち。こうした能力を発掘し、企業が活用するための仲介役として「クラウドソーシング」の注目が集まっている。矢野経済研究所によるとクラウドソーシングの市場規模は2013年度は246億円だが、17年度には1474億円と約６倍に成長する見通しだ。
田村憲久厚生労働相は19日、若い非正規労働者の正社員化を促す対策を盛り込んだ新しい法案を2015年の通常国会に出す考えを示した。与党と調整し、若者の技能向上や正規への転換を後押しする施策を盛り込む。
マンション計画の白紙化、駅前開発の凍結、小売業の出店抑制――。東京五輪特需が沸騰するなか、建設業界で「深刻なリスク」が顕在化した。建設現場で実際に手を動かす職人の人手不足によって需給バランスが崩れ、職人の労務費は上昇の一途。それが建設コストの上昇につながり、建物投資を足掛かりにビジネスを展開する企業などが事業計画を見直す必要に迫られている。職人不足の弊害や実勢コストなどを継続的に取材してきた日経アーキテクチュア誌と日経コンストラクション誌による連載「建設人材危機」。第3回は、小売業などの出店計画に与えている影響をリポートする。
職場の運営において、他にはないさまざまな実験を行ってきたザッポスが、今また新たな試みに取り組んでいる。それは、「ホラクラシー」と呼ばれるヒエラルキーも肩書もない組織作りである。
厚生労働省は１５日、昨年実施した「国民生活基礎調査」の結果を発表した。
２０１２年の所得を基に、所得が少ない人の割合を調べた「相対的貧困率」は１６・１％で、前回調査（０９年時点）に比べて０・１ポイント悪化した。１８歳未満の「子どもの貧困率」は、前回比０・６ポイント増の１６・３％で、初めて全体の貧困率を上回った。データがある１９８５年以降、いずれも過去最悪。
高校卒業後に就職し短期間で仕事を辞めた人が、職場での人間関係を離職理由として最も多く挙げていることが、16日までの国立教育政策研究所の調査で分かった。他の社員との年齢や社会経験の差を負担に感じることが多く、大卒者などを含む若者全体の傾向とは異なる。専門家は「職場での人間関係の築き方を高校段階で学ぶことが重要」としている。
仕事のスキルを上げる前に、最低限、身につけておきたいビジネスマナー。入社して3年経っても、意外と実践できていない人が多い。例えば、服装だけで損をしている人も多いのが実情だ。“残念な人”にならないためにも、あらためて、デキるビジネスマンになるための基礎知識をおさらいしておこう。