総合人材サービスのパーソルグループで人材派遣・アウトソーシング事業を手掛けるパーソルテンプスタッフ株式会社（本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:和田孝雄、以下パーソルテンプスタッフ）は、「フレキシブルワーク導入支援サービス」を2018年4月2日（月）より開始します。育児や介護などで週5日フルタイム以外の就業を希望する人材のマネジメントノウハウを管理職に研修し、フレキシブルワークの試験導入・受け入れ組織での効果検証をワンストップで行うメニューも組み合わせることで、組織における多様な働き方と意識醸成を支援してまいります。
おじさんが夜遅くまで残業をしても、会社の業績はよくならない──そう断言するのは、株式会社丸井グループ代表取締役社長の青井浩氏。「日本で最も残業が少ない会社の1つ」になるまで働き方を変えた同社では、今、多様性を生かしたイノベーションへと視野を広げている。小室淑恵・ワーク・ライフバランス社長が、“丸井流働き方改革”の真実に迫る。（まとめ／アスラン編集スタジオ 渡辺稔大、撮影／内藤洋司）
三菱商事、GEコマーシャル・ファイナンス・アジア、GEキャピタル、日本GEなどの企業で要職を歴任してきたビザ・ワールドワイド・ジャパン代表取締役社長の安渕聖司氏。多様な人材をマネージし、ダイバーシティの理解を広める活動をしながら、ハラスメントフリーな職場づくりに取り組んできた同氏は、キャリアを一段ずつ上げながら、「経営者が最も必要とする人材」に気付いたという。それはどういう人材なのか。安渕氏に聞いた。
ＮＴＴは４月から、性的少数者（ＬＧＢＴ）への支援体制を拡充する。同性のパートナーを配偶者として認め、手当や休暇を増やす。ＮＴＴ東西やドコモ、コミュニケーションズなど国内グループ会社が対象となる。
約100の求人媒体から調査・分析ができる「HRogチャート」のデータでは、2017年に正社員求人で伸び率が高かった職種カテゴリーは「運輸/物流/配送/警備/作業/調査」。前年比154%で非常に高い伸び率を記録しています。
働き方改革法案の本命といわれていた「裁量労働制の拡大」。自由度の高い働き方として注目されている一方で、残業代なしの長時間労働を助長させてしまうのではという懸念も……。
今、アメリカでは評価制度に変化の動きが起きている。そのトレンドは、ノーレイティング。「人事評価をしない？」「人事制度がいらないのか？」という驚きを感じさせるセンセーショナルな響きだ。2015年の時点で、フォーチュン500の約10%が導入したと言われるノーレイティング。一体どのようなものなのだろうか？「人事評価はもういらない（ファーストプレス）」の著者である松丘氏に話を伺った
ITを活用すれば、世界中の沢山の人に仕事と報酬を提供できる。そうしたアイデアのもと、時間や場所に縛られない働き方をする個人と企業をつなげているのが、(株)クラウドワークスです。3月6日に行われた「あしたの人事クラブ」交流会では、同社の吉田浩一郎社長がゲストとして登場。特別講演では、シェアリングエコノミー企業である同社が、どのような視点でいまの世の中を捉えているのか、企業と個人の関係性の変化を軸にお話しいただきました。
「人生100年時代」と言われ、副業解禁など働き方の制度改革が急速に進もうとしている今、「どんなキャリアを目指せばいいかわからない」と迷う20、30代は少なくない。1月24日、“キャリアのカリスマ”として注目されるスピーカーを招いて開催されたBI主催イベントは、立ち見が出るほどの大盛況となった。