総合米国で「94%が採用にSNSの活用や検討」をしているワケとは
こんにちは。HR NOTE編集長 根本です。
近年、人材採用の世界もデジタル化の波がきているように感じます。
今日、多くの人事担当者は、ソーシャルメディアの活用や、オンラインにて応募者の履歴書、職務経歴書などの書類を確認し、また連絡のやり取りを行い、優秀な候補者を絞っているのではないでしょうか。
こんにちは。HR NOTE編集長 根本です。
近年、人材採用の世界もデジタル化の波がきているように感じます。
今日、多くの人事担当者は、ソーシャルメディアの活用や、オンラインにて応募者の履歴書、職務経歴書などの書類を確認し、また連絡のやり取りを行い、優秀な候補者を絞っているのではないでしょうか。
クイック<4318>は7月29日、2017年3月期第1四半期（16年4-6月）決算を発表。売上高が前年同期比20.1％増の41.71億円、営業利益が同31.8％増の12.93億円、経常利益が同32.7％増の13.15億円、親会社株主に帰属する四半期純利益が同39.3％増の8.93億円だった。
台湾の鴻海精密工業の子会社になったシャープの戴正呉社長は２２日、社員向けのメッセージで、実施中の給与カットのうち、管理職を除く一般社員に関して９月支給分から実質的に廃止する方針を示した。経営再建に向けた社員の意欲を高め、人材流出に歯止めをかける。
「会議体」では社員の意見を「改善BOX」を通じて経営にフィードバック
先日、万単位のプレエントリーがあるような人気企業の人事の方と、私の一番の得意領域である「攻めの採用」についてお話をしていたとき、ある嘆きを聞きました。
自社の現時点での採用ブランドで普通に来るファン層だけではなく、こちらに見向きもしないような優秀層を狙ってこちらから攻めていくような採用活動をしていかないと、いくら御社といえども徐々に採用の質が下がっていくのではないですか、というようなことを話し、その人事担当者の方もご納得していただいたようなのですが、最後の方は苦悩の表情でこう話したのです。
安倍政権は「１億総活躍」を打ち出しました。人口が減っている日本で、終身雇用が揺らいできた社会で、会社は採用基準を積極的に変え、あらたな道を切り開こうとしているのでしょうか。歩んできた道が様々な人たちを、どう受け入れているのか。なかなか難しいのか。シリーズ「われら中小企業」のアンケートでは、経営者５０人のうち半数近くの２４人が、「多様な人材を活用していると思う」と答えました。
今年も例に漏れずあっという間にお盆休みが過ぎ去ってしまいましたが、皆さんいかがお過ごしでしょうか。「次の大型連休はいつだっけ」と「休み」が恋しくなってなかなか仕事に身が入らない方もいれば、リオオリンピックでの日本人選手の活躍に刺激を受けて「よし、自分も頑張ろう！」と奮起した方もいらっしゃるかもしれません。
産業界労使、学識経験者などで構成する公益財団法人日本生産性本部では、 2006年に「ワークライフバランス推進会議」を発足させ、働き方と暮らし方の改革に向けた活動を展開してきた。本会議では、 2015年から、個人のワークライフバランス実現を目指し、生涯活躍と働き方改革に向けた取り組みを進めている。このたび、働く個人を対象に「ライフスタイルと働き方に関する実態調査」を実施した。
内閣府は高齢者や女性の労働参加を高めることによって、日本のすべての労働者が働く時間を足し合わせた「総労働供給」を２％増やせるとの試算をまとめた。景気の緩やかな回復や団塊世代の定年退職で人手不足が進んでいる。高齢者や女性の労働参加を高めることがこの解消策の一つになるとみている。