今回の記事は、株式会社Potentialight（ポテンシャライト）代表取締役の山根一城氏より寄稿いただきました。
株式会社Potentialight 代表取締役 山根一城（やまね かずき）氏
2008年に株式会社ネオキャリアに入社後、人材紹介事業部に4年従事。その後、IT/インターネット/ゲーム業界に特化した人材紹介会社の立ち上げに参画し、2014年に同社取締役に就任。2017年4月に株式会社Potentialight創業。
事業を成長させるために欠かせないのが、自社に最適な人材の採用です。しかし、自社に最適な人材を定義するための採用基準の項目が、曖昧になってはいないでしょうか。
採用基準の作り方や明確化の重要性については、「【採用基準の作り方】転職市場の”今”を知り、採用ポジションの責任者と擦り合わせておきたい基準とは？」の中でも解説していますが、ここでは採用基準を作るうえで欠かせない項目について解説します。採用基準を定めるための考え方の1つとして、ぜひ参考にしてください。
採用コンサルティング事業を手掛ける株式会社アドヴァンテージ(本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：中野 尚範)は、新規事業立ち上げの前線で活躍した経験豊富なシニア人材を貴重な戦力と考え、インターン採用を行いました。「志ある誰もが活躍できる世の中」を目指して当社は、これからの採用のあり方について様々な形で発信していきます。※「ちょくルート」求人広告に頼らず自社採用サイトとそのプロモーションで採用を行う手法を当社では定義しています。
CHRO（最高人事責任者）の橋本（@yuzo0201）です。
DODAが提供している採用手法のこれからを考える「ダイレクト・ソーシング ジャーナル」で、カヤックが行っている「コミットメント面談」が取り上げられていたので紹介します。
もっとも柔軟な「働き方改革」を実現し、離職率を28％から4％まで改善したサイボウズ（前編は「落ち着け！経営者 その働き方改革、間違ってます」）。IT（情報技術）や新しい人事制度の導入、ルールの整備などは多くの企業が進めていることですが、最大の要となるのは「評価制度、報酬制度」です。ここが改革されなければ、いくらルールを設けても何も変わりません。働き方改革は給与を下げるのか？ 最大の難関、「評価と報酬」はどうなるのか？
関西の中堅・中小企業の間で女性が働きやすい環境づくりが広がっている。女性ならではの声を受け健康に配慮した素材を使ったり、自動化で力仕事を減らしたりして採用増につなげている。人手不足が深刻になるなか、全国よりも働く女性の比率が低い関西では、潜在的な労働力としての期待も大きい。男性社員も含めた生産性の底上げにもつながりそうだ。
〜生産性の向上は、1人ひとりの意識改革から。ルーティンを効率化し、生まれた時間での新たなチャレンジを推奨する社内制度を確立した、ベンチャー流の働き方改革〜
ノー残業デー、フレックス勤務、テレワーク…。多くの企業が、このような働き方改革を行っている。しかし、こうした制度の導入は、生産性を高める本質的な解となっているのだろうか？
ビックデータや人工知能、IoTというテクノロジーの進化はまさに産業革命である。雇用の在り方や産業構造の大きな転換を迎えつつある中、日本企業はこうした「変革」への対応を迫られる。そのとき、人事部門はどう対応していかなければならないのか？
「第4次産業革命」を掲げ、その舵取りの一端を担う経済産業省 産業人材政策室長・伊藤禎則参事官をお招きし、企業活動や雇用の未来予測や人事部門の重要性についてお話を伺った。
こんにちは！ 株式会社アウトソーシングテクノロジーの若林と申します。弊社は派遣事業を行っており、年間の採用目標は500名を超えます。
そんな弊社が目標達成のために、何を重要指標とし、どんなKPIを設定しているのかをお話させていただきたいと思います。
シリコンバレーの企業各社は、無制限に休暇を取得できる制度を導入しようと躍起になっているようです。従業員を対象とした調査の結果を見ても、今もっとも「ホット」な福利厚生は、「柔軟な働き方」ということのようです。柔軟性は成功の新しい定義だと言う人までいるほどです。