新卒｢男性新入社員に優しいホワイト企業｣500社 ｢CSR企業総覧｣で読み解く有望企業
就職活動も後半戦に入ってきた。いよいよ6月1日からは経団連所属の大手企業の面接が本格化する。売り手市場と言われる2016年は複数内定を得て最終的にどこを選ぶか悩むことになる就活生も多くなりそうだ。甲乙つけがたい場合は「若手が働きやすい職場」に決めるのもひとつの手だ。その際に判断基準の1つになるのが「新卒3年後定着率」だ。
就職活動も後半戦に入ってきた。いよいよ6月1日からは経団連所属の大手企業の面接が本格化する。売り手市場と言われる2016年は複数内定を得て最終的にどこを選ぶか悩むことになる就活生も多くなりそうだ。甲乙つけがたい場合は「若手が働きやすい職場」に決めるのもひとつの手だ。その際に判断基準の1つになるのが「新卒3年後定着率」だ。
製造業やサービス、金融など大手中心の17社と大学・高専11校が連携し、今夏から長期インターンシップ（就業体験）の普及に向けた取り組みを始める。大学１～２年生に１カ月以上、オフィスや研究所で働いてもらう。現在は１～２日間の短期で事実上の採用活動となっている企業が多い。学生が実体験を通じて職業観を養うようになれば、横並びで春季に一括採用する日本企業の慣例に影響を与えそうだ。
今春に卒業した大学生の就職率（４月１日時点）は前年春より０．６ポイント上昇の９７．３％と５年連続で改善し、１９９７年４月の調査開始以降の最高を更新した。これまでの最高はリーマン・ショック前の２００８年春の９６．９％だった。厚生労働省と文部科学省が２０日発表した。
就活探偵団の取材の中で、ある男子学生がこう言った。「新卒採用担当の社員の仕事って、学生の能力を判断するだけなんですかね」。人事部は、企業の中で就活生と最も接点が多い存在だが、仕事内容やミッションが具体的に何なのかは見えにくい。敵を知り己を知れば百戦あやうからず――。彼らの本音を知っておけば、戦い方もおのずとわかってくるはずだ。
学生が企業などで一定期間働きながら職業意識を養えるインターンシップを授業に取り入れる大学は多い。文部科学省によると、全国の大学の約７割がインターンを単位認定している。ただ、そのほとんどが実施期間が１～２週間と短い。単位認定しないインターンも含めた学生の参加割合は約２割にとどまる。
リクルート、ライフネット生命などの人事責任者として20年以上、累計で２万人を超える就活生を面接してきた「プロ人事」、曽和利光さん。「学生は、根拠のない思い込みで失敗している」という曽和さんが、面接官の本音を語ります。第11回は就活生がもっとも気になる「学歴フィルター」についてです。
中国５県の大学（大学院含む）、高校の今春就職者の2016年３月末時点での内定率がまとまった。大学は広島、山口、島根、鳥取でいずれも過去最高を記録するなど、高水準だった。就職活動解禁が８月に変更された影響を懸念する声もあったが、景気回復による人手不足が払拭した格好だ。16年度の採用活動を拡大する動きがある一方、円高の進行などを懸念する声も出始めている。
日本経済団体連合会（経団連）が就職活動での学生の負担を和らげようと、3月にスタートした企業による新卒採用スケジュールを改定した新たなガイドラインが既に骨抜き状態に陥っている。
6月から面接が解禁となる採用活動。いつの時代も企業にとって採用活動は大きな課題だ。ましてや、知名度の低い中小・ベンチャー企業にとっては、いかに優秀な学生を採用するかはビジネスの将来を左右する。
株式会社DISCOは、同社が運営する「キャリタス就活2017」で、調査対象大学に在籍する2017年3月卒業予定の現大学4年生および修士2年生を対象に、就職希望企業に関する調査を行なった（調査時期：2016年2月1日〜3月31日）。調査の結果、三菱東京UFJ銀行が総合1位となり、金融系が上位を独占する結果になった。