総合「出世に興味ない」若者部下をヤル気にさせる手はあるか
ドクターシーラボなどで社長を経験し、現在はコンサルタントとして多くの企業の上場・成長に貢献し「成長請負人」と呼ばれる池本克之氏が、このたび著書『「いまどき部下」を動かす39のしかけ』を出版した。今の若者の言動がまったく理解できないと悩むマネジャー諸氏に、池本氏が「いまどき部下」の動かし方を伝授する。
ドクターシーラボなどで社長を経験し、現在はコンサルタントとして多くの企業の上場・成長に貢献し「成長請負人」と呼ばれる池本克之氏が、このたび著書『「いまどき部下」を動かす39のしかけ』を出版した。今の若者の言動がまったく理解できないと悩むマネジャー諸氏に、池本氏が「いまどき部下」の動かし方を伝授する。
「会社内のウォーターサーバーに『正社員以外使用禁止』と書かれていた」「食堂も正社員しか入れないのでビルの外のコンビニで買ってる」。某大手企業に派遣社員として勤めている友人の話、として投稿されたツイートが、ネット上で大きな注目を集めています。
2016年9月、内閣官房に「働き方改革実現推進室」が設置された。以降、政府主導で「働き方改革」が推進され、多くの企業が労働時間の見直しやテレワークの試験的な導入などを始めている。
人材サービスを手掛けるキャリアデザインセンター（東京・港、多田弘實社長）は2017年9月期の連結決算を発表した。売上高は98億9300万円、営業利益は11億5300万円で、増収増益となった。
ワシントン（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 世界中の職場で今後、業務の自動化が進んだ結果、２０３０年までには３億７５００万人の労働者が転職を余儀なくされる――。そんな研究結果が２９日までに発表された。
「2018年問題」とは周知のとおり、雇用形態や契約期間に関する問題である。2012年に改正労働契約法が成立し、5年「無期転換ルール」が定められ、2013年4月1日以降に有期労働契約を締結・更新した場合、5年後の2018年4月1日から労働者は有期契約から無期への転換を申し入れることができることとなった。つまり、有期雇用で2018年以降まで5年以上働いていれば、無条件で正社員雇用への転換を申し入れることができる。国が正規雇用増・格差是正のために打ち出した施策だ。
「ブラック企業」は、従業員を不幸にするだけでなく、一度そのレッテルが貼られていまえば企業の信頼は失墜し、相応の社会的制裁を受けることになります。そんな事態を避けるために、今回の無料メルマガ『採用から退社まで！ 正しい労務管理で、運命の出会いを引き寄せろ』では著者で社労士の飯田弘和さんがブラック企業の特徴を挙げるとともに、「ブラック企業大賞2017」にノミネートされた企業の実態も紹介しています。
日本で初となるCHRO養成講座、CLUB-CHROアカデミー『CANTERA（カンテラ）』。「人事として企業により貢献したい」「人事としてステップアップしたい」「CHROについて学びたい」という方にとって必見の内容が満載の講座となっています。
今回は、後編として採用にフォーカスした内容を記事にまとめています。特に激戦、激変している採用市場において自社の求める人材を採用するために求められるスタンスについてご紹介。
ここ数年、いわゆる一流大学を卒業した女子学生が、総合職ではなく一般職での就職を望むケースが目立つようになっているという。
これまでの就職活動においては、偏差値の高い大学を卒業した女子学生は総合職での試験を受け、それ以外の女子学生は一般職の試験を受けるというのが暗黙の了解となっていた。