総合前年比152％増！いま通販界は求人案件が急増中
企業が求める人材のキャリアと年代にギャップも
通販・EC業界に特化した転職サイト「通販転職」を運営する株式会社アドブレイブ（以下、アドブレイブ）は、12月22日に登録する人材や企業側の募集案件の傾向をまとめ発表した。
総合エン 人事のミカタ「人事労務Q&A」2015年アクセス数トップ10発表!
マイナンバー、○○ハラスメント、面接、リテンション・・・ 人事担当者がもっとも知りたかったこととは？？
人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二）が運営する人事担当者向け中途採用支援サイト「エン 人事のミカタ」（ 
リンク ）は、同サイト内の『人事労務Q&A』コーナーに2015年アクセスランキングトップ10をご報告いたします。
総合上限日数なし・雇用形態にかかわらず全ての従業員を対象としたリモートワークを2016年1月より本格導入 働き方の選択肢を増やし、個の更なる成長と新しい価値の創造につなげる
株式会社リクルートホールディングス（本社：東京都千代田区 代表取締役社長 兼 CEO：峰岸真澄）は、2016年1月より、雇用形態にかかわらず全ての従業員を対象とした、上限日数のないリモートワークを本格導入いたします。会社間の同意および本人の希望があった場合には、派遣社員もリモートワークを選択可能としています。
総合リクルート､ますます高まる買収意欲の矛先 オランダの派遣会社買収に約1900億円投入
いったい大金をつぎ込む理由は何か――。
12月22日、リクルートホールディングスがオランダの人材派遣会社USG People社の株式を公開買い付け（TOB）し、2016年4～6月期をメドに子会社化すると発表した。同年3月にTOBを開始、4～6月に終了する予定だ。USG株の95％以上の取得を目指している。
総合なぜ雇用は増えたのに賃金は下がるのか 超高齢化で大きく変化する労働市場
2012年末の総選挙で安倍首相が「輪転機をぐるぐる回せばデフレは脱却できる！」と発言して、奇妙な政策「アベノミクス」を始めて3年たった。しかし今年の後半に入って消費者物価指数（生鮮食品を除く）はマイナスが続き、デフレに戻ってしまった。
総合最低賃金1500円を要求する人たちが勘違いしていること。
先日、最低賃金を時給1500円に上げるべき、というデモが行われた。ヤフーのトップニュースでも報じられたので目にした人も多いだろう。
今年4月にはファーストフード店の時給を1500円に上げるべき、というデモも行われたがほとんど賛同意見は無かった（参考記事・マクドナルドの「時給1500円」で日本は滅ぶ）。今回のデモへの反応も賛同は非常に少なく、ほとんどが否定的な意見だった。
総合就職活動 学生の志向に地域性は！？
ローカル本や、地域性に着目したバラエティ、県民性による性格判断等々を楽しむ方も多いかと思うが、日本狭しと言えど、地勢や自然環境は多様であり、それぞれの歴史やそこから生じた風習・生活様式、さらには現在盛んな産業などから、考え方や気質も異なっている。
総合アジア進出企業、「賃金上昇が問題」69％ ジェトロ調査
日本貿易振興機構（ジェトロ）は22日、アジア太平洋の20カ国・地域に進出する日系企業（有効回答4635社）へのアンケート調査結果を発表した。経営上の問題点を「従業員の賃金上昇」と回答した企業の割合は69％に上った。カンボジアやミャンマーなど後発国で上昇が目立つ一方、中国は上昇率が鈍化した。
総合日本型雇用システムの変容と問題解決への処方箋
日本の雇用システムはどこが特殊で、どんな変容を起こしているのか。人事パーソンなら押さえておきたい重要テーマを、お手軽な新書スタイルで学べるのが、濱口桂一郎氏の著書『若者と労働』です。若者の労働問題をテーマにしながら、そこに限定されない日本の雇用に対する視野や、問題解決に向かうための処方箋ともいえる知識が得られる書となっています。今回はこの濱口氏の著書から学びを得たいと思います。
総合中国で転職シーズンが前倒しで到来、社会経験3〜5年が中心―中国紙
2015年12月15日、中国では年末になると転職する人が増加する。人材の流動の約6割がこの時期に集中している。重慶市でこのほど開催された合同企業説明会では、社会人経験3年以上の26歳の求職者が約7割を占め、転職の機会を探っていた。重慶晩報が報じた。