総合【転職研究】人事部でも「キャリアアップ」はできるのか？ 最新の求人情報から「転職可能性」を探ってみた
営業やエンジニアなどと比べ、人事や総務、経理などの管理部門の出身者は「つぶしが利かない」というイメージが強い。会社独自の文化やルール、専門用語や社内システムなどの中にどっぷりと浸って仕事をしているからだ。
営業やエンジニアなどと比べ、人事や総務、経理などの管理部門の出身者は「つぶしが利かない」というイメージが強い。会社独自の文化やルール、専門用語や社内システムなどの中にどっぷりと浸って仕事をしているからだ。
こんにちは！HR NOTE編集部 根本です。
以前、HR NOTEで採用管理システムの事例をまとめたものを紹介させていただきました。
■採用決定数が約4倍になった事例も！採用管理システムの成功事例をまとめてみた。
ユニーは全国に約200店あるスーパーのパート採用の募集業務を、７月中旬から本部で一元管理する。これまで店舗ごとに募集を任せていたのを、本部管轄のコールセンターで求職の受け付けや面接日の調整などを一括で行う。求職者を確実に取り込むほか、全店の求人や採用動向を把握できるようになる。人手不足が慢性化する中で、必要な人材を確保しやすい体制を整える。
5月1日現在の未充足求人がある事業所は全体の49％。産業別に見ると、「医療、福祉」（68％）、「サービス業」（62％）、「宿泊業、飲食サービス業」（57％）、「運輸業、郵便業」（57％）、「卸売業、小売業」（53％）が半数を超えている。
就職活動は企業に「選ばれる」ための活動であると同時に、これから働こうとする企業をみずからが「選ぶ」活動でもあります。しかしながら、「選ばれる」ためにエントリーシートや面接で詳細に自己開示が求められる一方で、「選ぶ」ための企業の就労実態の情報開示は進んできませんでした。それがここに来て、変化しつつあります。
総合人材サービスのテンプグループ内の「はたらく人」と「組織」に関する研究機関 株式会社インテリジェンスHITO総合研究所（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長：渋谷和久）は、「労働市場の未来推計」を発表いたします。今回の調査は、テンプグループにとって、未来の労働市場を推計した初めての調査となります。
※ 調査結果の詳細は、下記HITO総研サイトにて公開しています。
段ボール製造のざまみダンボール（糸満市、座間味勲社長）が障がい者の長期雇用に力を入れている。現在、聴覚などの身体障がい者４人、知的３人、精神１人の計８人が工場内で段ボールの貼り合わせや打ち抜き、検品、積み上げ作業などを担当。勤続年数は長い人で１５年を超える。座間味社長は「作業が丁寧で根気強く、ものづくりの現場で十分に戦力になる」と太鼓判を押す。沖縄県内企業に障がい者雇用のモデルとして情報発信していく方針だ。（学芸部・座安あきの）
総務省の情報通信審議会は２０日、平成３７年までの今後１０年間で、ＩＴに関する専門知識を持つ人材を約２００万人に倍増させる目標を盛り込んだ報告書案をまとめた。すべてのモノがインターネットにつながるＩｏＴ（インターネット・オブ・シングス）をめぐる世界的な競争が繰り広げられ、ニーズが高まるという見方が背景にある。情報セキュリティー対策などＩＴの新たな資格制度の創設を検討する必要も指摘した。
レバレジーズは、業界最大手のエンジニア・クリエイター向け求人サイト「レバテック」にて、フリーランスに転身したエンジニア・クリエイターを対象としたアンケート調査を実施し、739名より回答を得た。
■エンジニア・クリエイターの39%が、「収入の増加」を目的にフリーランスとしての活動を開始