総合無意識な「年齢制限」で優秀人材を見逃していませんか？－元リクナビNEXT編集長 黒田氏
空前の売り手市場と言われる昨今。「よい人材を採用したい」と考えて、スカウトの採用候補者抽出や求人広告の応募資格を細かく設定するもものの、思うように応募が集まらず、結果的にやむなく採用候補者を広げることになる。
空前の売り手市場と言われる昨今。「よい人材を採用したい」と考えて、スカウトの採用候補者抽出や求人広告の応募資格を細かく設定するもものの、思うように応募が集まらず、結果的にやむなく採用候補者を広げることになる。
〜「生産性低下によるパフォーマンス損失コスト」を可視化！ヤフー社員800人以上が参加した、マインドフルネスの取り組みをご紹介〜
近年、ビジネスの領域でも注目を集めている「マインドフルネス（※）」。
日本でも、Google発のマインドフルネス研修「Search Inside Yourself（以下、SIY）」を導入したり、独自のプログラムを展開する企業や組織、プロジェクトが確実に増えてきている。
親の介護のために仕事を辞めざるを得ない――。
そんな介護離職は、総務省の統計では年間10万件にも上っており、社会問題になっています。また、厚生労働省の調査では、2025年の高齢者数は3,600万人に上り、そのうち650万人が介護を必要とするという試算が出ています。介護離職の件数は今後も増加することが見込まれています。こうした状況下において、介護離職を防ぎ、仕事と介護を両立させるために人事担当者は何をすべきなのでしょうか？
大手企業でも副業解禁の動きが広がり、2018年は｢副業元年｣とも言われるが、労働政策研究・研修機構が9月に発表した｢ 多様な働き方の進展と人材マネジメントの在り方に関する調査 ｣によると、副業・兼業について｢許可する予定はない｣と回答した企業は 75.8％に上り、実際には大部分の企業が副業解禁に後ろ向きであることが明らかになった。
当社のカスタマーサクセス部では、リファラルで紹介した社員・紹介によって入社した社員の方へインタビューを行っています。
リファラル採用が発生するきっかけ、紹介元と紹介で入社した社員の関係性や状況は多種多様であることは言うまでもありませんが、そこに共通することも見えてきました。
キヤノンマーケティングジャパン(キヤノンMJ)グループでは、2003年の本社移転をきっかけにグループ全体でオフィス改革に取り組み、生産性向上やコスト削減を実現させている。
生涯にわたって読み込んでいくべき一冊として、末永く付き合いたい名著「人を動かす」を紹介する。
D・カーネギーの著書『人を動かす』は、80年以上も前から現在に至るまで、世界中の人々に読み継がれている歴史的ベストセラーだ。日本でも累計発行部数500万部を突破していることもあり、読まれたことがある人も多いかもしれない。
こんにちは。特定社会保険労務士の羽田未希です。
17年間の飲食業現場経験から、【飲食・小売業、人事カイカク】というテーマの中で、「飲食業・小売業」の人事労務を改革し、バックオフィスから経営を強めていくためのヒントを探り、提供する当連載。
株式会社ZENKIGEN主催の「テクノロジーを駆使した採用」をテーマに次世代のHRについて話し合うイベント「NEXT HRカンファレンス」。
ソフトバンク株式会社・株式会社USEN-NEXT HOLDINGS・株式会社サイバーエージェントの3社の人事が登壇し、自社の採用の取り組みについてご紹介。その中で今回は、USEN-NEXT HOLDINGSの住谷猛氏の登壇した内容を記事にまとめました。
9月26日、菅官房長官が都内の講演で、外国人労働者の受け入れ拡大に向けた新たな在留資格に関し十数業種が検討対象になっていることを明らかにして話題となった。
6月の経済財政諮問会議で方針が提示されていた介護、農業、建設、宿泊、造船の5業種に加え、｢外食や水産業などもろもろ｣が加わり、十数業種へと対象が拡大すると報じられている。