ビジネスSNSといえばFacebookという風潮があったなか、Twitterを採用活動で活用する経営者や人事担当者が増えてきています。
いわゆる、ソーシャルリクルーティングというSNS上で採用活動を行うことですが、リクルートワークス研究所「求職トレンド調査2017」調査によると、アメリカにおいて入職経路の14%がSNSに対し、日本においてSNSが占める割合はたった2%と、日本では海外ほどアクティブではありません。
野村総合研究所とNRIみらいは11月30日、「障がい者雇用に関する実態調査」「障害者雇用及び特例子会社の経営に関する実態調査」の結果を公表した。4回目となる同調査の今年の中心テーマは「障がい者雇用におけるIT活用への考えや活用状況」である。上場企業や特例子会社の回答から、IT活用における期待や不安などが明らかになっている。
働き方改革の中で、企業における産業医の役割が見直されています。産業医とは「労働者の健康、安全、衛生を守るために法律で事業場に置くことが決められている医師」であり、労働者の健康のために不可欠な存在です。本記事では働き方改革で産業医の受け入れや役割など、基礎的な知識をまとめていきたいと思います。
少子化による労働人口の減少により、近年すべての企業の一大ミッションである“採用”。特に第2新卒を含む中途採用は、即戦力となる優秀な人材を確保できるチャンスであり、多くの企業が相応のコストをかけて取り組んでいます。そんな中、採用担当者の悩みのタネとなっているのが、転職口コミサイトです。
長時間労働による過労死問題が世間を騒がせたこともあり、政府は国内の企業に向け働き方の見直しを推進しています。なかでも、日本人の働き方として根強く残っている残業体質を改善させるため、厚生労働省は、省を挙げて長時間労働対策に取り組んでいます（※厚生労働省HP 長時間労働削減に向けた取組）。
ちょっとした一言や相づちが、その場の雰囲気を一気に悪くしてしまうことがある。トップ営業マンと呼ばれる人々は、場を盛り上げることを第一に考え、そうした一言を言わない人たちである。（営業サポート・コンサルティング代表取締役、営業コンサルタント 菊原智明）
非正規雇用労働者のキャリアアップなどを促進するため、正社員化や処遇改善などの取り組みを実施した事業主に対して助成金を付与する制度「キャリアアップ助成金」が、今年の4月に改正されました（※）。そこでこの度、はたらこねっとユーザーを対象に、現在の勤務条件や待遇への満足度や改善策などについて、アンケートを実施しましたのでご報告いたします。
社員から退職相談された際にどう対応すべきか悩む人事・採用担当者の方もいらっしゃるのではないでしょうか。社員が長く活躍できる職場づくりが大切とわかってはいるものの、すぐ根本から改革できるわけではありません。となると、退職希望者を引き止めるための好条件の提示、いわゆるカウンターオファーで引き止めるしかない。しかし、引き止めても転職の意思を固めてしまった社員の決意を変えることは難しい…。それとも、最近ではアルムナイ・ネットワーク事例も出てきているし、無理に退職を引き止めない方がいいのか…。
社員から退職相談された際にどう対応すべきか悩む人事・採用担当者の方もいらっしゃるのではないでしょうか。社員が長く活躍できる職場づくりが大切とわかってはいるものの、すぐ根本から改革できるわけではありません。となると、退職希望者を引き止めるための好条件の提示、いわゆるカウンターオファーで引き止めるしかない。しかし、引き止めても転職の意思を固めてしまった社員の決意を変えることは難しい…。それとも、最近ではアルムナイ・ネットワーク事例も出てきているし、無理に退職を引き止めない方がいいのか…。
みなさんこんにちは、人材研究所代表の曽和です。
今回は、採用担当者トレーニングのポイントの2回目として「動機付け」について、応募者に対して入社意欲を上げる動機付けの力を高めるには、どういうトレーニングをすれば良いのかというお話しをしたいと思います。