総合「正社員」が危ない！高拘束、賃下げ、使い捨て…安心はどこへ？
「沈まぬ巨艦」とも呼ばれた大手電機メーカー、東芝の巨額損失で19万人とも言われるグループ社員の雇用が揺らいでいる。
また、日本を代表する広告会社、電通で新入社員が長時間労働の末に自死するなど、正社員の過労死・過労自殺が後を絶たない。
「沈まぬ巨艦」とも呼ばれた大手電機メーカー、東芝の巨額損失で19万人とも言われるグループ社員の雇用が揺らいでいる。
また、日本を代表する広告会社、電通で新入社員が長時間労働の末に自死するなど、正社員の過労死・過労自殺が後を絶たない。
早稲田大学ビジネススクール准教授の入山章栄さんと、入山さんと共に研究をしている法政大学経営学部専任講師の永山晋さんをゲストに招いた鼎談の第2回です。
『統計学が最強の学問である［ビジネス編］』を読んで、お二人が口を揃えて「おもしろい！」と言ったのが人事にまつわるデータを扱った第2章でした。（構成／崎谷実穂 撮影／梅沢香織）
「長く働くこと」を是としてきた日本電産の永守重信社長が2016年秋、「2020年度までに残業ゼロを目指す」と発表、世間を驚かせた。その決断の経緯はもちろん、ビジネスパーソン、そして日本企業が今後進むべき道について聞いた。（聞き手は泉恵理子日経ビジネスアソシエ前編集長）
就職先、転職先を探す際の重要な項目のひとつに「労働時間の長い・短い」があります。今回は労働時間の長短のメリット、デメリットを、企業の立場、個人の立場、それぞれの視点で考えてみました。
経営者の方から「もっと人材の多様性（ダイバーシティ）を高めたい」というお話をよくお聞きします。
その背景には「異なる知識や経験をもつ人材を交流させることで、過去の経験にとらわれない新しいアイディアを次々と生み出し、業績をさらに向上させたい」という願いがあります。
3~4月、就職活動が本格化する中で、さまざまな会社の採用ページを見ていると、「ユニークな打ち出し方をしているな、すごい凝ってるな」と思わず目を引いてしまった、おもしろい採用活動をしている企業がありました。
ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：デイビッド・スワン）は、厚生労働省発表の3月有効求人倍率を受けて、5月1日、弊社社長の見解を含めた第1四半期（2017年3月期）の雇用動向ダイジェストを発表しました。
多様な人材を活用するダイバーシティ（最近は「ダイバーシティ＆インクルージョン」ともいう）の推進が政策的課題の1つになっている。女性、外国人、障害者など多様な人々が一緒に働ける職場をつくっていこうというわけである。それはまた年齢や就労形態、経歴などの多様化にもつながる。
アウトプット＝インプット×生産性とし、インプットを労働投入量（労働者数または労働時間）にしたとします。労働時間が長くなる現象は生産性を上げるよりも労働投入量を増やして成果を出す手法が根付いていることを示しています。働き方改革の軸にある「量から質への移行」とは、インプット重視を見直し、生産性を重視した働き方に移行する必要があるという議論に置き換えられます。