総合「経営と人事の乖離」が日本企業を潰す。変わる方法はあるか
日本企業再興のカギは「人事改革」にある──。だが、それは単に人事制度の変更ではなく、事業・組織そのものを再設計する大規模な変革の入口だ。“企業変革請負人”ことエッグフォワードの徳谷智史代表と、元ハイアールアジアCEOであり、プロ経営者として数社の企業再生を実践してきた伊藤嘉明氏。両氏が語る、企業変革の本質とは何か。
日本企業におけるピープルアナリティクスの取組みに関して、PwCによる連載第5回目となる本稿では、近年インターネットマーケティングの業界において飛躍的な成長を続けるセプテーニ・ホールディングスの取組みを紹介する。
働き方改革を停滞させぬよう、引き続き政労使の協調関係構築へ向けて努力すべきだ。
高収入の専門職を労働時間規制の対象外とする「脱時間給」（高度プロフェッショナル）制度の導入を巡り、政府、経団連、連合の政労使合意が見送られた。
ビジネスパーソンの33.6％が、「職場に休める雰囲気がないため、有給休暇を取りづらい」と感じている――格安スマホなどを提供するBIGLOBEの調査で分かった。
このほか、休暇を取りづらい理由として「自分が休むと、同僚が多く働くことになるから」（22.9％）、「上司・同僚が有給休暇を取らないから」（22.3％）など、周囲が気になるという意見が目立った。
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は2017年7月28日、東京都内で会見を開き、電機や機械など製造業を中心にAI（人工知能）分野の即戦力人材を育成する特別講座「AIデータフロンティアコース」を、大阪大学（吹田キャンパス）と東京大学（本郷キャンパス）に開講すると発表した。2017～2019年度で総額約2億2000万円を投資し、3年間で250人以上のAI人材を育成する計画だ。
日本の労働市場は着実に売り手市場になっている。有効求人倍率は1970年代以来の高水準となり、失業率も低下している。ただ、賃上げのペースは伸びず、消費や物価を押し上げるには力不足な状態が続いている。
「採用にあたっては、経験やスキルよりも人柄や意欲を重視したい」。
採用の現場では、そんな声もチラホラと耳にします。それはある意味、能力重視の採用よりも難しいこと。人柄や意欲といった情報は、決して経歴書からは見えてこないのですから。そして結局のところ、他に判断基準がなく、能力主義の採用に落ち着いている、というケースも多々あるのではないでしょうか。
ヘッドハンターという職業の存在を知っている人は多いでしょう。どこからか優れた人材を見つけてきて良い企業に転職させる、あるいはすばらしい企業を紹介してくれる、人材と企業の目利き。しかし、そうしたヘッドハンターのイメージは本当に正しいのでしょうか？
今回は、現役ヘッドハンター・世古暁さんにそのお仕事の実態を紹介していただきました。
変化の激しい時代。生き残ることができるのは「進化し続ける企業」だけなのではないでしょうか。働く個人も組織も、継続的に学び、新しいスキル・知識・考え方を獲得していかなければ、変化に対応することはできません。そのような危機意識や採用難という背景から、企業の研修サービスへの投資が増えています。
人材輩出企業としても名高いリクルート。卒業生にも通底する「リクルートらしさ」とはどんなもので、それはどうやって醸成されるのか。デジタル化や社長交代を経て、それはどのように変化していったのか。『リクルートのすごい構“創”力』の著者でボストンコンサルティンググループ日本代表の杉田浩章氏と、リクルートワークス研究所副所長の中尾隆一郎氏の対談から、「リクルートらしさと新規事業創出の関係」を読み解く。