総合30代男性の2人に1人、「単純作業」を1日2時間以上していることが判明
30代男性正社員の52％が、1日の仕事の中で決まりきった単純作業を2時間以上している――ITツール比較サイト「STRATE」を運営するSheepDog（東京都品川区）が行った単純作業の時間に関する調査で、このような結果が判明した。
30代男性正社員の52％が、1日の仕事の中で決まりきった単純作業を2時間以上している――ITツール比較サイト「STRATE」を運営するSheepDog（東京都品川区）が行った単純作業の時間に関する調査で、このような結果が判明した。
正社員となって終身雇用で会社に勤めることが理想とされた日本人の仕事観が、変化し始めている。背景の一つが正社員としての雇用にまつわる不自由さ。異動や転勤などで生活が大きく左右される正社員ではなく、より自由な働き方を選ぶ志向も強まっている。
長期で働いてくれる優良な人材を確保するための第一歩である面接。でも、採用を決定しても、その人が採用を辞退したら面接が成功したとはいえませんね。実は面接を成功に導くために必要なのは「面接時の対応」だけではありません。
ビジネス環境の激変やグローバル化の進展、そして少子高齢化による労働力減少といった課題を背景に、ダイバーシティ（＝多様な人材を積極的に活用する考え方）に対する企業の意識が高まっています。曖昧で複雑な世界の中で、変革を起こしていくためには、多様な人材・視点は欠かせません。しかしながら、具体的に何から手を付ければいいのか、どのように施策を推進すればいいのか、迷いを抱える企業は多いのではないでしょうか。
知っている人も多いかもしれないが、今後の労働力人口の減少なども考慮して、2018年1月に厚生労働省が副業・兼業の促進に関するガイドラインを発表した。このような背景から、副業は国全体の課題になってきているとも言え、最近では、この風潮が転職市場でもみられるようになってきた。
日本の長時間労働の是正について国連が2013年に日本政府に対して行った勧告を契機に政府主導で始まった働き方改革は、現在では多くの企業、団体で取り込まれている。長時間労働是正を目的とした改革のため、当初は残業規制や休暇取得の促進がメインであったが、人手不足を背景に人材確保や離職防止を狙ったより働き安い職場の構築のためにダイバーシティやテレワークなど様々な取り組みに広がりを見せている。
＜変化しない職場や地域に｢明るい未来｣はない＞
地方の企業や自治体のトップの方々とお話をすると、口をそろえて「人手不足」という言葉が出てきます。実際にはどうなのでしょうか。地方の有効求人倍率はほとんどの都道府県で1.2を超えており、100人の希望者に120以上の仕事があるという状況にあります。
企業にお勤めのみなさんは、「人事部」と聞くとどんなイメージを持っているだろうか。社員の評価などの機密情報を扱う仕事の性質もあり、漠然と特権的な役割だと感じている人が多いかもしれない。事実、人事部へ異動することが“出世コース”だとみなされる会社もあると聞く。
「社員全員の兼業必須」を掲げて、組織の新しいカタチを体現してきたアソブロック。会社と従業員の関係を見直し、双方が対等な立場でお互いのメリットを享受し合うために必要なことは何か？導入理由と会社のビジョンを明確にすることで見えてきたのは「会社人」から「社会人」へという意識の革新だった。アソブロック代表取締役の団遊氏に狙いと成果を聞いた。