求人マーケットのデータをもとにした、コンテンツを配信していますが、今回は、そのデータ元となる求人媒体の求人掲載件数や掲載企業数などを一覧にまとめてみました！住所や電話番号の掲載状況もあわせて集計していますので、各求人媒体の特徴の把握にぜひ、お役立てください！
ここ最近の企業の採用状況の活況に伴って派遣企業による求人も高い件数で推移し、採用を充足させるのに苦労しているというお話も以前から強く聞こえてきます。
各社ごとに求人戦略はいろいろな工夫がなされてきていますが、そんななか今回は、主な派遣企業の自社サイトに掲載のある求人件数と、一般求人媒体への求人出稿件数との比較を派遣企業別にまとめてみました。
PE-BANKは4月19日、ITエンジニアの採用に関わる企業担当者を対象に実施した、ITエンジニアの採用に関する「現状」と「今後」についての意識調査結果を発表した。エンジニアの需要増とともに給与についても増加が予想されるという。
厚生労働省が９日発表した３月の毎月勤労統計調査（速報）では、名目賃金に当たる現金給与総額が前年比１．４％増の２７万８５０１円だった。実質賃金も１．４％増え、ともに２カ月連続のプラスとなった。厚労省は「賃金は基調として緩やかに増加している」としている。
政府が掲げる「一億総活躍プラン」の一つの柱は、非正規雇用の待遇改善になりそうだ。非正規雇用の賃金を正規の7～8割程度（欧州並み）まで早期に引き上げるとの目標が、参議院選挙前に発表される成長戦略に明記されると、一部メディアは報じている。具体的には、①正規雇用と非正規雇用の不合理な格差を解消する指針を作る、②労働契約法などを改正し社員の技能などを給与に反映させる、という。
公明党は4月28日、夏に行われる参院選の重点政策を発表しました。「希望が、ゆきわたる国へ。」をスローガンに掲げ、景気対策、若者・女性の活躍、保育・介護の福祉人材確保、防災・減災対策―の四つの柱で構成されています。ポイントを紹介します。
「LinkedIn」の最近の研究で、転職する人は増えていることがわかりました。さらに、非正規雇用者が多い状態も続いており、2020年には労働人口の40％は、正社員とは違う自営業者や個人事業主になるでしょう。当然ながら、自分のキャリアをどのように築いていくか、もっと意識的にならなければなりません。でなければ、働き続けられなくなるかもしれません。