総合企業の採用力を上げるPRサービス「リクルーティングPR」提供開始
既卒・フリーター・第二新卒といった、20代若手に特化した人材紹介事業を運営する株式会社UZUZ（ウズウズ）[本社：東京都新宿区、代表取締役社長：今村 邦之]と、企業のPR・ブランディング支援を行う株式会社On’yomi（オンヨミ）[本社: 東京都港区、代表取締役: 大宮 英嗣]は、このたび業務提携し、企業の採用広報を支援する新サービス「リクルーティングPR」を2016年12月6日より開始いたします。
毎月勤労統計調査平成28年10月分結果速報を、今般とりまとめましたので公表します。
つい先日、ITproに「引っぱりだこの『セキュリティ職人』」という記事が掲載された。セキュリティ人材が不足しており、どうやって足りないセキュリティ人材を育成・確保していくのかというテーマの記事である。
「アタマが良くなる眼鏡を作りたい」。経営トップのこんな発想から、IoT（モノのインターネット）を応用して、人の集中度などを測定する眼鏡を開発すべく、オープンイノベーションに乗り出したジェイアイエヌ（JINS）。発売の1年半前に開発計画を明らかにして、センサー技術などにたけたパートナーを募った。
こんにちは！HR NOTE編集長 根本です。
今回、株式会社デジタルガレージのマーケティング事業にて人事・広報に携わっている、坪井氏にインタビューの機会をいただき、「働きがいのある組織づくり」に向けてチャレンジしている内容に関して記事にまとめました。
今年の9月、東京都の小池百合子都知事は、都庁の全職員が午後8時には帰宅する「超過勤務縮減策」を取り入れることを宣言しました。このニュースは各メディアでも大きく取り上げられましたが、マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると、現実的には40代の男性の約10人に1人は月の残業時間が100時間を超え、全体の半数が現在の労働時間に不満を抱いている、との回答結果が出ています。（参考：https://www.cross-m.co.jp/）
パラレルワークや副業…ロート製薬など副業を解禁する企業が増え始め、複数の仕事をこなす新しい働き方が日本にも広まりつつあります。しかし、一方で副業やパラレルワークに対して疑問を持つ人も多いはず。
従業員の能力を生かすシステム「タレントマネジメント」を導入する企業が増えてきた。日本企業をみると「全社員型」を試みているところが多いが、具体的にどのようなことを行っているのか。前回の大和証券グループ本社に続き、今回はサントリーホールディングスの事例をご紹介する。
core words株式会社CEO/Creative Directorの佐藤タカトシと申します。企業のダイレクトリクルーティングと、採用ブランディングの支援業務を展開しております。
私自身は、大手人材系企業で11年にわたって、100社以上の企業の採用コミュニケーション支援を行い、その後、株式会社ディー・エヌ・エー（DeNA）にて3年間、ダイレクトリクルーティング活動を中心に推進してきました。今回も、入門編として、そのエッセンスをお伝えいたします。
リクルートワークス研究所が、日本の労働市場シミュレーションの結果を発表。ビジネスパーソンがキャリアを構築するための取り組み方を提案した。