世界的に見ても睡眠時間が少ない“睡眠不足大国”として知られる日本。世界的なシンクタンクである米ランド研究所の調べによると、睡眠不足によって引き起こされるパフォーマンスの低下・個人の能力開発の妨げなどに伴う日本の経済損失額は、15兆円に上るという。
このように多大な損失を生む睡眠課題は、企業成長や企業価値の向上においても大きく影響を及ぼす可能性があるのだが、実際のところ、どれくらいのビジネスパーソンが睡眠不足を感じているのだろうか？
仕事とプライベートの調和を指す「ワークライフバランス」への満足度を雇用形態別に聞いた結果、「良い」と答えた人の割合が最多だったのは「契約社員」（35％）、次いで「派遣社員」（29％）で、「正社員」（23％）を上回った――。人材会社エン・ジャパンがこんな調査結果を発表した。
「フリーランス」の満足度は最も低い19％で、生活と仕事のバランスを保つのが難しい実態がうかがえた。「どちらでもない」（61％）という人も多かった。
2018年は副業元年といわれた。一億総活躍社会を目指す政府の働き方改革の中で、2018年1月に厚生労働省がモデル就業規則を改正。禁止されてきた副業を原則認めて、副業を促進する方針へと舵をきったからだ。とはいえ、改正後に実施された企業調査（労働政策研究・研修機構2018）によると、「副業・兼業を許可する予定はない」が75.8％であり、多くの企業が引き続き副業を禁止している状況である。
企業活動の中心にある営業活動、中でも新規開拓営業はとても重要です。
新規開拓営業は多くのマンパワーを必要とするためハードルは高いものですが、既存顧客へのフォローだけでは売り上げが先細りになる上、営業力も落ちていきます。
新規営業の顧客へのアプローチ方法もいろいろありますが、主流をなしているのは電話営業（テレアポ）です。
PR業界のリーディングカンパニーである、電通パブリックリレーションズ。同社内には「企業広報戦略研究所」というシンクタンクがあり、広報に関する調査・分析・研究などをおこなっています。
そして、今取り組んでいるテーマが「採用×広報」。同研究所では、採用コンサルタントの谷出氏と協業し、就活生にとっての企業魅力度を測る「採用版・魅力度ブランディングモデル」を独自開発。
総合人材サービス、パーソルグループのパーソルキャリア株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：峯尾 太郎）が運営する転職サービス「doda（デューダ）」＜ https://doda.jp ＞は、20歳～59歳のビジネスパーソン3,000人を対象に、「この1年で残業は増えたか、減ったか。その要因はどこにあるのか」について調査を行いましたので、結果をお知らせいたします。調査結果の詳細は、＜ https://doda.jp/guide/zangyo_hikaku/ ＞をご確認ください。
こんにちは、TUNAGでカスタマーサクセスの責任者をしている森山です。
TUNAGの導入企業様とあらゆる社内施策の取り組みをするうえで、最初に社内制度の概要を固めていきますが、ここで外せないのが「社内制度のネーミング」です。
社内制度が現場に浸透し、運用されるには、その制度の内容が重要なのはもちろんですが、社内制度のネーミングも演出のうえで重要です。
米Googleが2019年１月から、日本においても求人関連事業「Google for Jobs」を提供することを発表しました。
これからは、Googleの検索サイトで仕事や転職に関連したキーワードを入れると、広告とオーガニック（一般）検索結果の間に求人情報が表示されるようになります。
こんにちは、特定社会保険労務士の榊 裕葵です。
平成30年4月30日をもって平成が終了し、5月1日からはいよいよ新元号の時代となります。
新元号の発表が予定されているのは平成30年4月1日なので、新元号への対応の時間的猶予は1ヶ月しかありません。そこで、可能な限り前段取りをしておくことが重要になります。