男女格差解消による経済効果は､絶大である 至難の業だが､各国の政府や企業は後押しを

男女不平等が損失をもたらすことは、これまでにも広く実証されてきた。だが、米マッキンゼー・グローバル・インスティテュート（MGI）による新たな研究によると、こうした損失は従来の試算よりも大きく、影響も広範囲に及んでいる。

この研究では15の指標が用いられた。その中には、賃金や就労率といった経済的な平等を測るもの、さらには社会的、政治的、法的な平等を測るものが含まれ、95カ国の「男女平等度スコア」が算出された。この研究は世界の国内総生産（GDP）の97％、世界の女性の93％をカバーし、個々の指標に関する国別のスコアも示された。

男女が最も平等だったのは欧州と北米だった一方、最も格差があったのは南アジアだった。ただ、各地域内でも公職選出比率や政策優先順位における男女差などにより、かなりバラツキがあった。

平等実現すれば世界経済は26%拡大も

研究対象のうち40カ国で、就労率、賃金、指導的な地位、無報酬の育児・介護・家事といった労働関連分野だけでなく、法的保護、公職選出比率、女性に対する暴力などをめぐり、男女間で著しい不平等が認められた。

こうした不平等に伴う損失はかなり大きい。もし労働の面で女性が男性と平等となり、同じ就労率で同じ時間、同じ部門で働くならば、世界のGDPは2025年までに28兆ドル（26％）増えると推定される。世界経済に新たに米国と中国が加わるようなものだ。

最近の状況からすれば、労働における完全な男女平等が近い将来に達成されると考えるのは非現実的だ。しかし、各国がその国の含まれる地域で最も先進的な水準まで前進すれば、世界のGDPは2025年までに12兆ドル増える可能性がある。

今回の研究は、こうした目標の達成に向け、各国の政府や企業などが4つの主要分野（教育、法的権利、金融およびデジタル・サービスへのアクセス、無報酬の育児・介護・家事）に焦点を合わせるよう勧告している。

第1のステップは教育と技能訓練の充実で、これらは女性の就労率を高めると実証されている。男女間の教育格差が縮まれば少女や女性の地位は向上しやすくなり、男女産み分けのための中絶、児童婚、親密なパートナーからの暴力の減少につながる。

教育面で男性との平等を享受した女性は、無報酬の仕事を男性と均等に分担し、専門職や技術職に就き、指導的な役割を果たす公算が大きい。こうした前進を強化するため、女性の社会的な権利を保障する法的条項を成立させ、拡大していくべきだ。

金融サービスやデジタル技術へのアクセスを増やすことは、女性の就労率上昇や無報酬の育児・介護・家事の時間減少にもつながる。家庭の機能維持に不可欠な育児、介護、料理、掃除などの無報酬の仕事は、積極的な経済参加を妨げる大きな障害の一つだ。

もし男性がこうした責任をもっと公平に分担し、企業がより柔軟で「育児・介護・家事にやさしい」職務スケジュールを採用し、政府が支援を厚くすれば、女性の就労率は大幅に上昇する可能性がある。

男女平等に向けた支援を強化すれば、従業員や管理職を見つける人材プールは拡大し、企業の利益にもなる。また、女性の働き手が増えれば、女性客の心理をより深く把握できる。女性の重役や取締役がいると、企業の利益が増える可能性があるとする研究結果も増えている。

至難の業だが経済的価値は膨大

男女平等への最大の障害は、根深い信念や態度かもしれない。アン・マリー・スローターは最近の著書で男女の両方が、給料がもらえる外での仕事よりも家庭での育児・介護・家事を過小評価していると強調した。

同じく複数の調査によれば、世界中でかなりの比率の男女が、母親が働きに出ると子供にシワ寄せが来ると信じている。そして多くの研究が、採用や昇進の過程で女性に対する暗黙の偏見が続いていることを示している。

男女の格差解消は確かに至難の業だ。しかし、女性や少女をめぐる状況を改善し、すべての人々に経済的な発展と繁栄をもたらすために重要である実情に変わりはないのだ。