中途採用、社員の紹介で　大企業も活用

社員紹介による中途採用が広がっている。米国などで一般的な「リファーラル採用」と呼ばれる手法だが、日本企業は求人広告や登録制の人材紹介サービスを使う場合が多かった。人手不足の深刻化を受け従来の手法で人を集めにくくなっていることが背景にある。

リクルートキャリア（東京・千代田）が2015年に始めた社員紹介支援サービスは100社超が導入し、毎月10～15件ずつ増えている。各社員が何人に声をかけ、そのうち何人が応募や入社に至ったか、などの情報を一括管理する。

利用業界は「製造業や飲食、介護施設、美容院などに広がっている」（同社）。社員紹介の増加とともに応募数や選考状況を効率的に管理する必要性が増している。

介護などのケアリッツ・アンド・パートナーズ（東京・新宿）は介護職員とシステムエンジニアを社員紹介で採用している。「いずれも離職率の高い職種で、社員紹介を使って人材確保に努めている」（同社）。特に介護職は入社の半分以上が社員による紹介だ。

人手不足の影響を受けやすい中小企業に加えて「大企業も優秀な人材を確保する目的で社員紹介を使い始めている」（ビズリーチ＝東京・渋谷＝の竹内真取締役）。日産自動車は「紹介制度を整えた。これから活用を進めていく」（広報部）方針だ。

人手不足による採用コストの上昇も背景にある。東急エージェンシーは年10～15人を社員紹介で採用している。「求人広告や人材紹介と比べて費用が圧倒的に下がる」（人事担当者）という。