首都圏の中小企業、運動部で人材確保

首都圏の中小企業で実業団運動部を創設する動きが広がっている。体力を求められる建設業や接客業では人手不足が深刻になっている。練習や大会に参加できる環境を整備。運動を続けられる職場環境を訴え、採用難の中でも一定の人材を確保する狙いだ。

建設会社の深谷組（さいたま市）は今年、硬式野球部を創設する。一般社員と同じように働き週２日程度、平日に夜間練習する。監督には社会人野球出身の社員が就く。2015年春卒業の高卒人材を10人、大卒を10人採用する目標で、数年後に部員を30人規模に増やす計画。年2000万～3000万円の部活動費は会社で負担する。

創部を機に「野球を続けたい学生が就職したくなる」（深谷和宏社長）会社になり、早ければ15年の都市対抗野球大会予選出場を目指す。

首都圏で約30店を展開する食品スーパーのサンベルクス（東京・足立）は長距離陸上部の活動を13年から始めた。今春は、駅伝出場を目指しながら働く陸上部員に、13人の社員を公認した。合同練習後の食事が無償提供されたり、大会出場に配慮した勤務シフトが組まれたりする。埼玉県職員として働きながら、国内屈指の競技成績を残す川内優輝氏のような社員を求める。

東京都内を中心に飲食店を展開する東京レストランツファクトリー（東京・目黒）も実業団バスケットボール部「ＴＯＫＹＯ　Ｂｅｅ　Ｂｕｚｚ」（東京ビー・バズー）を創設した。

２月の東京都の職業別有効求人倍率は、建設・土木が5.54倍、接客・給仕が4.73倍と人手不足感が強い。業績が悪化した大企業が実業団運動部を休止する例が続いてきたが、中小各社は逆に運動部を売りにして、人材を集めたい考えだ。