リクルート、ＩＴ人材４割増　自社でビッグデータ分析

リクルートホールディングスはデータ解析などのＩＴ（情報技術）系人材を４割増強する。2015年春までに新卒や中途などで専門人材を300人超採用し、中堅ネット企業に匹敵する１千人以上の陣容とする。研修施設も新設し、ＩＴ人材の採用・育成に10億円を投じる。

主力の紙メディア事業で成長が描きにくくなり、ＩＴ人材を取り込みビッグデータ活用などネット分野の事業を強化する。

リクルートはＩＴ分野でこれまでネット媒体の事業企画を手掛ける人材は採用してきたが、システム開発など専門技術が必要な分野は他社に外注することが多かった。今後、プログラマーやデータ解析技術者など専門人材を重点的に採用。自社内でサービスを開発できる体制を整え、紙媒体からネット媒体への移行に向けた機動力を高める。

ブランド浸透のため、３月には日本のＩＴ系の学生を対象にしたインターンシップを米国で実施する。リクルートが全額を負担して、２週間の日程でマサチューセッツ工科大学や有力ベンチャーキャピタル、ベンチャー企業などを訪問する。

人材育成も強化し、東京都内に専用の研修施設を設け、今春から本格稼働する。12年に買収した求人検索サイト世界大手の米インディードから技術者を招き、同社の業務を受託する形で先端のネット技術を習得させる。研修生は当初６人程度だが、今後１年で50人まで規模を拡大する。

リクルートの連結業績は13年３月期に売上高が１兆492億円と過去２番目、営業利益も1249億円と高水準にある。海外で積極的な企業買収を続けている人材派遣事業が貢献した格好だ。一方、生活情報誌などのメディア関連事業は、楽天やヤフー、カカクコムなどネット専業の企業が台頭しており、高収益を維持しているうちに事業の構造改革を進める。

リクルートはこれまでに蓄積した顧客データをビッグデータとして活用。情報サイト上で、利用者が求める情報を先読みして探しやすくするシステムなどを開発し、展開していく考えだ。