2014年中途採用状況総括

マイナビは27日、「2014年中途採用状況調査」の結果を発表しました。同調査は、2013年10月～14年9月の1年間に中途採用実績のある企業713社を対象に実施したものです。本連載では、調査結果を元に2014年の中途採用の状況を振り返ります。

需要増に伴い、人材採用コストが上昇

企業の人材需要が供給を上回る「売り手市場」となった2014年の中途採用。要因としては、東京オリンピックに向けた建設業界の需要増やアベノミクスによる好景気などが考えられます。また、2008年のリーマン・ショック後に新卒採用数を抑えた企業では、20代後半～30代の中堅社員不足を解消するため、積極的な採用活動が行われました。

それに伴い、良い人材を確保するための採用コストも上昇しています。求人広告費が「昨年より大幅に増えた企業」は38.4%、「やや増えた」は30.1%と、約7割の企業が「求人広告費が増えた」と回答しています。「求人広告費が減った(大+やや)企業」は6.8%にとどまりました。

求人広告費の実績

業種別に見ると、「採用費が増えた」と回答した割合が高かったのは「流通・小売」(86.4%)、低かったのは「出版・広告・マスコミ」(61.5%)でした。

業種別求人広告費の実績

実際に掛かった費用は年間353万円

各社が1年間で「求人広告」に掛けた経費は平均353万1,200円、「人材紹介」に掛けた経費は382万2,300円という結果となりました。

業種別に見ると、人材紹介に掛けた費用では「流通・小売」(806万2,500円)、「メーカー」(455万5,700円)が上位に。求人広告にかけた費用の上位2業種は、「メーカー」(534万7,400円)、「サービス・インフラ」(294万9,300円)でした。

「流通・小売」「サービス・インフラ」業界は人の移動が激しく、人材需要が他業界よりも高いことから採用のハードルが上昇したと考えられます。また、「メーカー」は技術職の流通数が少ないため、ある程度の採用費を掛けないと人材が集まらないという現状があるようです。

一方、年間経費が低かった業界は「広告・出版・マスコミ」(人材紹介194万3,800円/求人広告102万8,000円)、「金融」(人材紹介205万円/求人広告42万円)でした。転職希望者に人気がある両業界では、それほど費用を掛けずとも人材が集まるため、小売などに比べると低コストで採用活動ができているようです。

1人当たりの求人広告費は40万円に

1名あたりの求人広告費の平均額は39万2,800円。職種別に見ると、最も安いのは「技能工・運輸・設備関連職」の19万3,600円でした。

一方、1人当たりの求人広告費が最も高額だったのは「メカトロ関連技術職(機電系)」で64万3,900円。最安の「技能工・運輸・設備関連職」との差は45万300円で、約3倍の費用がかかったという計算になります。続いて「IT関連技術職(プログラマー・SEなど)」(52万6,600円)、「建築・土木関連技術職」(48万9,900円)と、技術系で求人広告費が高くなる傾向に。職務経験のある技術者は、絶対数が少なく獲得が容易ではないため、1人当たりの採用費も高額にならざるをえないようです。

職種別1人当りの求人広告費

規模拡大を目指した採用が増加

積極的な採用活動が行われた2014年。企業が中途採用を実施した理由で、多かったのは「経営状態の好転・既存事業の拡大」(46.1%)、「組織の存続と強化(活性化)」(43.1%)でした。他にも「将来の幹部候補・コア人材の確保」「新規事業への進出」があげられるなど、景気向上に伴い、将来を見据えた投資が進んだようです。

年別で見ると、「経営状態の好転・既存事業の拡大」「組織の存続と強化(活性化)」などは年々増加していますが、「退職者の増加」は30.0%、3年連続で減少傾向に。中途採用の目的が人材流出による「穴埋め採用」から、規模拡大を目指したポジティブなものへとシフトしていることがわかります。

年別 中途採用を実施した理由

人材不足は深刻化、余剰感がある企業は3.6%のみ

事業規模拡大などを目指し、採用活動を実施した各社。人材の過不足感については73.5%が「不足している」と回答。「ちょうどよく充足している」は22.9%、「余剰感を感じている」という企業は3.6%にとどまりました。

年別で見ても、2012年以降「人材が不足している」と回答した企業は増加の一途をたどっています。事業規模別に見ると、「不足している」という回答が最も多かったのは「100～299人規模」(81.2%)の企業。最も少なかったのは「29人以下」(67.9%)の企業でした。

年別 人材の過不足感

人材の不足感を業界別に見ると、「ソフトウェア・通信」(88.5%)、「流通・小売」(84.0%)、「金融」(83.3%)が8割超。余剰感についても、「ソフトウェア」は1.1%、「流通・小売」「金融」は0%と、人材不足が顕著に見られます。第1回で述べたように、獲得が難しい技術者を必要とする業界や、人の移動が激しい業界では人手不足が深刻化しているようです。

一方、「広告・出版・マスコミ」は「不足している」が50.0%にとどまり、「余剰感を感じている」は10.0%に。「ソフトウェア・通信」「流通・小売」業界と比較すると、やや余裕があるようです。

業種別 人材の過不足感