「テレワーク」という働き方とリーダーシップ

世界中で増加するテレワーカー

世界のほとんどの国では今も、会社に出勤して働くのが主流である。「フルタイム」勤務で、理想の形は正社員、という従来からのモデルである。労働力を企業の大切な資源と考えれば、社業の発展のために会社が労働者にそのような雇用条件で働いてもらいたいと考えるのは当然のことだ。

しかしながら、ここに大きな変化の波が押し寄せてきている。近年、企業に見られる変革は「労働の形」の変化であり、具体的に言うと「テレワーク（在宅勤務）」と呼ばれるものである。

これは「会社で働いている姿を実際に見せることが、労働契約をきちんと履行している証明となる」という従来の概念を覆すものだ。例えば米国の民間企業では、週に1日以上の割合で在宅勤務する労働者が40％近くに達している。また、通信会社iPassによるとロシア、アルゼンチン、サウジアラビアといった国々でも週に1日以上の割合で在宅勤務するテレワーカーが40％を占め、南アフリカやインドではそれが実に80％以上にまで達しているという。

これが人材マネジメントのスタイルにも一石を投じている。過去一世紀にわたって築いてきたリーダーシップのあり方、社員コントロールのメカニズムに、テレワークが影響を与えることは確実といえる。

テレワークの普及でリーダーシップの手法も激変する

例えば、「在宅勤務の社員たちはメールにはすぐに返信しているが、果たして集中して業務に取り組んでいるのか？」といった危惧が生じるといったことだ。職場勤務の部下たちは大きな安心感を与えてくれたが、今や多くのボスたちは姿の見えない部下たちを管理するのに多大なストレスを感じるようになる。

マネジメントの研究者たちは、職場勤務のモデルを脅かすこの新しい労働の形態について盛んに議論している。様々な業種で従来の「被雇用者」という概念を「パートナー」へと変えていかなければならないだろう。

企業の“心臓部”は、管理職、技術者などからなるという考えを捨て、全体を包括的に捉えることが求められる。特に社員の仕事の質が直接に顧客獲得に影響するサービス分野では、人材に投資することが大きな意味を持つだろう。カスタマーサービスを別の下請け会社が請け負うということも既に、多々起こってはいるが。

テレワークの普及と並行して仕事の細分化が進んでおり、これをフリーランサーたちが担っている。事実、フリーランサーと企業を結びつけるクラウドソーシング「Elance」や「TopCoder（プログラマーに特化）」といったプラットフォームが労働市場を動かす一角に入り込んでいる。

それに加えてグローバル化の波が、世界のあらゆるところに従来存在しなかった雇用の機会を広げているのも確かだ。これによって労働の「報酬」や「サービスの質」も世界規模で標準化されてきた。

この新しい雇用関係の中での最良のマネジメント方法がどういったものなのか、そして職場勤務とどうやって共存させていったらいいのか、まだ答えが出ていない。

この新しい現象への対応は人材管理部門にとってはすべて大きなチャレンジとなる。新たな雇用戦略のためのチャレンジというだけではなく、新たなリーダーシップのスタイルをつくり出すためのチャレンジでもある。