｢平均年収が高い｣トップ300社ランキング 今回もマスコミや商社が上位を独占

3月も終わりに近づき、リクルートスーツ姿の就活生を街でかなり見かけるようになった。すでにエントリー受付を始めた企業も多く、就活生はさまざまな基準で業界や企業に目星をつけている最中だろう。

志望企業を見定める基準はひとそれぞれだが、「いくら、収入をもらえるか」は誰もが気になるところだろう。ただ、それを初任給の多寡で判断しようとする就活生は少なくないようだ。たしかに、1年や2年で辞めるつもりならそれでもよいが、長い目で見れば「その後の上がり方」や「トータルでいくらもらえるか」のほうがよっぽど重要だ。そこで、その目安として注目したいのが「平均年収」だ。

上場会社であれば、有価証券報告書などで平均年収を確認することができる。ただ、近年は持ち株会社による上場が増えており、実際に働く先となる事業会社の実態とは異なる可能性がある。また、ほとんどの未上場会社には、開示する義務がないのだ。

東洋経済が2016年1月に刊行した『就職四季報2017年版』（総合版、女子版、優良・中堅企業版が発売中）には、上場・未上場にかかわらず、原則として新卒採用を実施する事業会社の採用・労務情報を掲載している。今回はそのなかから、「平均年収が高い」300社ランキングをご紹介しよう。総合版掲載の1260社のなかから、平均年収に回答があった1078社を対象とした。

なんとキーエンスは1648万円

ランキングトップはキーエンス。FA用センサーなど計測・制御機器の大手で、高収益企業としても名高い。平均年収は1648万円と頭ひとつ抜けた存在だ。つづく2位には、テレビ準キー局の朝日放送（1518万円）。6位に同じく毎日放送（1326万円）がランクインした。

また、5大総合商社といわれる伊藤忠商事（3位・1395万円）、三菱商事（4位・1376万円）、三井物産（5位・1361万円）、丸紅（7位・1306万円）、住友商事（8位・1300万円）も前年に続き全社トップ10に入った。資源価格下落の影響で一時期ほどの勢いはないものの、高給ぶりは健在のようだ。

そして、9位に入ったのがファナック。工作機械用NC（数値制御）装置で世界首位のメーカーで平均年収は1277万円、前年の37位から大きく順位を上げた。他には、全国紙（12位・日本経済新聞社、13位・朝日新聞社）や、不動産（11位・ヒューリック、14位・住友不動産）、証券（15位・野村證券、16位・大和証券グループ）などの業界も上位に目立つ。

初任給で待遇を判断するのは無意味！

初任給は各社ごとに差があっても、せいぜい数万円程度のはず。それが平均年収になるとご覧のように大きな差になって表れるのだ。ちなみに、キーエンスの大卒初任給（20.5万円）は、トップ300社の平均よりも低かった。初任給で待遇を判断することは、基本的に無意味であることがお分かりだろう。

ところで、ランキングを見る上で、注意してほしいポイントが3つ。まずは、平均年収を見る際は、平均年齢もあわせて見ておくことだ。同じ年収なら年齢が若いほど、生涯賃金で見れば多くもらえる計算になるからだ。

もう1つ、平均年収は有価証券報告書に記載のものと、『就職四季報』のものとでは異なる場合があることだ。「どちらが正しいのか」との質問をいただくこともあるが、前者が全従業員ベースであるのにに対し、後者は原則として大卒総合職や非現業職ベースの数値であり、どちらも正しい。本ランキングの注記には、基準を明示してあるのでご覧いただきたい。

最後に、今回ご紹介した平均年収は、現時点のものであり、その会社に入社してその年齢になったらもらえる額という訳ではない点だ。業界や企業の成長性、今後の注力分野なども見極めておくべきだろう。

企業研究で大事なのは、業種ごとの特徴や傾向を見極めた上で、さまざまな基準で会社を比べることだ。比べることで、データの水準がわかり、その良し悪しも自ら判断できるようになる。『就職四季報』には、今回ご紹介したデータ以外にも働きやすさを示すデータなどが満載だ。繰り返し使うことであなただけの「良い会社」をぜひ見つけていただきたい。