“男らしい”女性プロジェクトマネジャーを増やしてどうする

安倍政権がアベノミクスの成長戦略の柱に「女性が輝く社会の実現」を打ち出したこともあり、日本企業はマネジャーや経営幹部への女性の登用など一斉に「女性活用」に走り出した。SIビジネスを生業とするITベンダーもしかり。女性技術者の採用の拡大、プロジェクトマネジャーへの女性の抜擢などを積極的に推進しようとしている。

ただ、ITベンダーの経営者から「女性活用」の話を聞くと、「あれっ」と首をかしげたくなることが多々ある。「それって単なる男女の機会均等、フェアネスの実現じゃないの」としか思えない話がとても多いのだ。フェアネスの実現は必要条件であり十分条件ではない。本当に必要なのはダイバーシティ（多様性）の実現なのだが、どうも女性の採用・昇進の話に矮小化される。

ものの分かった人に言わせれば「女性活用がダイバーシティの実現だなどと思っているのは日本企業だけ」ということになる。実際に外国企業、特に外資系ITベンダーでは様々な国籍、人種、価値観の人が普通に働いており、その多様性の中から革新的なアイデアが生まれ、画期的な製品やサービスを創り出している。

日本企業、特にITベンダーの場合はどうだろう。なんせシステム開発プロジェクトの現場は「新3K（きつい、帰れない、休暇が少ない）職場」で、建設現場の「3K（きつい、汚い、危険）職場」と並ぶ典型的な“男性職場”だ。多様性のかけらもない、どんな理不尽なことでも耐え抜くというチンイツの価値観が支配する人月商売・多重下請けの現場と言い換えてもよい。

そんな新3K職場に、その価値観に染まった女性技術者や女性プロジェクトマネジャーを増えるだけならば、 “ITの仕事”に明るい展望は描けない。

「お客様の要望に応える」が絶対の価値観

今、多くのITベンダーが女性技術者の数を増やしたがっているのは間違いない。なんせSIや受託ソフト開発は人月商売。売り上げと利益は技術者の頭数によって決まる。しかも今は超大型プロジェクトが集中していることもあり、技術者の不足が深刻化している。これもまた建設業と同じで、人手不足を緩和し収益の拡大を図るためには女性技術者を増やすことが欠かせない。

そんなわけなのでITベンダー各社は程度の差こそあれ、女性が働きやすい職場にしようとしている。当然、それに向けた最重要課題は新3Kからの脱却、つまり「きつくて帰れなくて休暇が少ない」非効率な長時間労働からの脱却を図ることだ。実際、大手SIerの中には残業削減を試みる企業も出てきたと聞く。

だが哀しいかな、業界全体を見渡すと、ほとんどのITベンダーでそれは夢物語だ。人月商売・多重下請けの現場、さらに言えば人月商売の現場では「お客様の要望に応える」ことが絶対の価値観だ。元請けのSIerにとってはユーザー企業の要望、下請けや孫請けの受託ソフト開発会社にとっては発注者であるITベンダーの要望が“神の声”となる。

しかも、その“神様”は必ずしも正しくはない。ウォーターフォール型の開発なのにプロジェクトの途中で要件を変更したり追加したりするのは、いまだに日常茶飯事のこと。時々の力関係次第のところもあるが、大概はプロジェクト現場の技術者に大きな負担としてのしかかってくる。新3Kから脱却などどこへやら。毎度お馴染みの長時間労働が繰り返されることになる。

その際、現場では「多少理不尽であろうとお客様の要求だから仕方がない。やるしかない」という“諦めの価値観”がまん延している。本当は「多少の理不尽」ではなく「相当の理不尽」なのだが、技術者は自分の私生活を削って頑張ってしまう。自分たちの責任ではないのに「きつくて帰れなくて休暇が少ない」状態にひたすら耐える。

フェアネスよりもダイバーシティ

かくしてSIや受託ソフト開発の現場は、力仕事ではないホワイトカラーの職場であるにもかかわらず、“男性職場”の代表例となってしまった。そこにはダイバーシティのかけらも存在しない。こうした状況をそのままに、女性技術者を増やそうというのは土台無理がある。「皆、徹夜してでも頑張るのよ」と根性論を説く“男らしい”女性プロジェクトマネジャーを増やしたいだけなら、それは根本的に間違っている。

本来ITベンダーの経営者が「女性活用」を説くならば、誰もが「きつくて帰れなくて休暇が少ない」状態を放置すべきではない。自社の技術者だけでなく「パートナー企業」と呼ぶ下請け会社の技術者も含め、長時間労働から解放し、彼ら彼女らの多様な価値観に基づき多様な働き方ができる現場に変えるべきである。つまり、フェアネスの問題ではなく、ダイバーシティの問題と捉えるべきなのだ。

こう書くと「何をきれい事を言っているんだ」と冷笑する読者もいるかと思う。だが、そんな人は「なぜ日本のITベンダーがオフショア開発で失敗を続けてきたのか」を考えてみてほしい。どういうわけか、自分たちと同じような価値観で仕事をしてくれると勝手に期待して、インド企業に発注して失敗、次は「文化が似ている」中国の企業に出してまた失敗。結局オフショア開発はアジアの国々を放浪することになった。

本来ならどこの国であろうと、その国のITベンダーや技術者の仕事に関する価値観を理解したうえで、やってほしいことを契約書に厳密に明文化して発注すれば済んだ話である。「いかなる場合でも、お客様の要望に応える」というのは、日本のITベンダーだけにまん延している価値観だ。海外のITベンダーや技術者は、契約していない仕事まで引き受けることは決してない。

だから、日本のITベンダーの経営者もインドや中国のITベンダーを見習って、顧客に対して契約にない仕事はしないことを宣言すべきである。そうでないと現場は「頑張るしかない価値観」に侵され、女性だけでなく男性も輝く職場を実現できないし、ダイバーシティの実現も夢のまた夢だ。

将来のために必要なダイバーシティ

私があえてダイバーシティを強調するのは、別の意味もある。今は、SIや受託ソフト開発のビジネスは絶好調とはいえ、大型案件の開発が終わる数年後には冬の時代を迎えるはずだ。だからITベンダーは、ユーザー企業をけしかけるだけでなく、自らもITを活用したビジネスのイノベーションやグローバル化を積極的に進めていかなればならない。

新たなビジネスを創るにしても、外国で本格的なビジネスを始めるにしても、いろんな人の知恵や創意がいる。男性か女性か、日本人か外国人かを問わず、これからは多様な価値観を持った人材が必要なのだ。顧客の言いなりで疲れきった技術者の集団では話にならない。

だから、ITベンダーの経営者はそろそろ考えを改めたほうがよい。私もさすがに、日本のITベンダーもシリコンバレーの企業のようになれとまでは言わない。だが、少なくとも「女性技術者を増やして人月商売の収益アップを図ろう」といった“ケチな発想”から脱却したほうがよいと思う。