総合収入が減少する「週休3日制」は導入したい？ 働く人に調査
マイナビは、正社員を対象に「週休3日制の意識調査」を実施した。週休3日制を導入（収入も減少）する場合の利用意向は、「利用したくない」が78.5％だった。
収入は変わらず、1日当たりの労働時間が増える場合の利用意向は、「利用したい」が46.1％だった。1日の労働時間も収入も変わらない場合の利用意向は、「利用したい」が77.9％となった。同社は「週休3日制の利用意向には、収入の減少が大きく影響することが分かった」と分析する。
休みが増えたときに仕事への影響は？
週休3日制に限らず、今より休みが増えたときに想定される仕事への影響を聞いた。最も多かったのは「収入が減りそう」（35.0％）、次いで「効率的に仕事を進めるよう努力をしそう」（26.5％）、「長く働き続けられそう」（25.3％）だった。ここでも収入が減少することに対する不安感が大きいことがうかがえる結果となった。
今の職場で週休3日制は可能だと思うか尋ねた。「不可能」（「どちらかというと」を含む）と答えた人は計60.1％で、「可能」を約20ポイント上回る結果となった。不可能と思う理由を聞くと、「仕事量が多いから」「人手不足」という声が多かった。その他、「仕事内容的に難しい」「属人的業務があるため」といった意見もあった。年収が高い層や若い年代ほど「可能」の回答が多くなった。
仕事の満足度と週休の関連性
仕事の満足度と週休の関連性について聞いたところ、週休が多い人ほど仕事満足度が高い傾向にあることが分かった。また、「給料は高いが休みは少ない」「給料は少ないが休みが多い」のどちらがよいか聞くと、休み重視の回答をした人が49.9％で、給与重視が50.1％という結果に。20～30代では「休み」、40～50代では「給料」を重視する割合が高くなった。同社は「若手社員のエンゲージメント向上において『休み』は大切な要素であることが分かった」とコメントした。
マイナビ転職の荻田泰夫編集長は、「『週休3日制』に対し、働き手からは収入減少への危機感が顕著にうかがえる結果となった。一方で、休みの多さと仕事満足度や生活満足度はある程度比例するという一面も明らかになった。人材を定着させるという観点では、社員のライフステージやモチベーションに合わせて週休日数を選択できるようにするのも一つの方法かもしれない。また、人手不足で導入は難しいという声も一定数あがったことから、導入する際には業務の効率化や自動化、社員間で不公平感が生じないようにする配慮なども検討する必要がありそうだ」とコメントした。
今回の調査は、20～50代の正社員を対象に、インターネットで行った。期間は21年12月24～27日、有効回答数は800人（20～50代で各200人）。