就活学生「銀行離れ」の実態、メガは強気で地銀は窮地

強者の余裕がなせる業か、単なる強がりか──。今春の就職活動において、学生の「銀行離れ」が喧伝されて久しいが、世間の「銀行凋落」ムードに対して、メガバンクグループは強気の姿勢を見せる。

就活生の「銀行離れ」の背景にあるのは、昨秋に3メガバンクグループが相次いで打ち出した、ＩＴの活用などによる3社合計3.2万人分の業務量削減策だ。

日本銀行の異次元金融緩和による超低金利の状況が長期化し、「預金を集め、融資や有価証券の運用に回して利ざやを稼ぐ」という銀行のビジネスモデルは崩壊。そこで、コストを削って利益を絞り出す苦肉の策に打って出た。

業務量削減によって浮く「3.2万人」は、バブル世代の大量退職と、事務職員の配置転換によって“消化”するため、いわゆるリストラは実施しないと3メガは口をそろえた。しかし、3月から始まった就活イベントでは、学生から「リストラされそうな雰囲気を感じますか」といった質問が相次いでいるという。その結果、就職人気ランキング上位の常連だった3メガは今年、順位が急落した。

ただ、冒頭の通り、メガバンクの人事経験者たちからは余裕の発言が飛び出す。

「テクノロジー企業から攻め込まれ、銀行自体もＩＴを活用して生まれ変わろうというこの激動の時代に、安定志向の人は要らない」

「志望度の低い学生が減れば、採用コストは低くなる」

「人材不足再編」の足音

一方、視線を地方銀行に移してみると事情は違ってくる。

関東地方に本店を構える第二地銀の幹部は、「就職説明会の参加希望者が前年から一気に2割も減った」と、表情をゆがめた。

実は、人口の減少と流出に苦しむ地方を地盤に持つ地銀では、すでに数年以上前から採用難に直面していた。さらに、近年は3メガよりも超低金利の悪影響を受けて業績が低迷し、地銀の経営統合が頻発。就活生にとって3メガよりもリアルな不安が地銀にはあった。そこに「ダメ押しとなったのが、3メガの『3.2万人騒動』だった」（前出の第二地銀幹部）。

他業界に視野を広げてみると、近年Ｍ＆Ａ（合併・買収）などの業界再編が頻発している建設や物流、薬局業界というのは人手不足が一つの大きな要因となっている。地銀もそうした業界の仲間入りをしかねない未来が現実味を帯びてきた。

また、今年も「採用する学生を絞り込むための母集団を形成できるだけの学生は集まる」（別のメガバンク人事経験者）と豪語する3メガだが、「その質を保てたかどうかは、採用した学生の10年後を見ないと分からない」（同）。

銀行業界の「10年の計」を考える上で、今年は大きなターニングポイントになりそうだ。