テレワーク「してみたい」７割超

政府が普及を後押しする自宅など職場以外で働くテレワークについて、日本で根付くかどうかを電子版の読者にお聞きしたところ、根付かないと考える人が41.5％でした。

一方、テレワークをしてみたいとの回答は72.2％に上りました。読者はインターネットの整備や評価制度などがテレワーク普及のネックになっているとの認識を持っていることが浮き彫りになりました。

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　実際にテレワークで仕事をしている読者は「日本で米系外資系に勤務し、すでに1997年より在宅勤務。導入当初、会社からパソコン、ＩＳＤＮ回線、携帯などの支給があり完全在宅勤務。あれから20年、まだこんな議論しているの？　既に周回遅れ」（52歳、男性）と、日本の働き方改革の遅さに驚いた様子です。

日本でテレワークが根付かない理由について、読者からいくつかの指摘がありました。

「経営者の中にはワーカーの働き方が変わることが収益の向上に結び付くと本気でとらえている方がまだまだ少ない」（45歳、男性）

「かつての職場では状況をじかに確認したいから、必ず会議にはその場にいなければならないとかつまらないしきたりがあった。上司も部下の時間を大切にするといった意識が芽生えなければ無理だろう」（58歳、男性）

「時間給労働から成果報酬制の賃金体制への転換と、現役就労世代の大多数がインターネットネーティブ世代にならない限り、いくら技術的に可能であっても、文化として定着しない」（37歳、男性）

従来の働き方を前提とした制度や意識がテレワーク普及のネックになっているといえましょう。

また、次のような問題点を挙げた読者も。

「世の中の大多数のお父さんには書斎はおろか自室がないので、住宅事情にもあいません」（67歳、男性）

プライベート面での改革も必要なようですね。

一方、すでにテレワークを行っている読者からは、テレワークによる働き方のメリットを享受していることを背景に、日本にそうした働き方が根付くと考えているようです。

「テレワーク可能となって１年経過するのですが、劇的に業務が効率化しているのを感じます。出先の用件の合間に帰社せずに執務ができること、出張などの移動中に作業ができることが特に大きいと感じます」（30歳、男性）

また、職種を限ってのテレワーク普及を支持する声も多く寄せられました。

「研究所や製造業など特別な装置・設備がないと仕事ができない業種を除けば、テレワークは普及していくと思う。実際に海外の事業所と日本の本社で協業している場合はテレワークと変わらない状況で仕事できている」（35歳、男性）

テレワークは、介護と仕事の両立でも有意義だと考える読者も少なくありません。

「高齢化社会、東京一極集中などを考えればテレワークは必須」（53歳、男性）

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　テレワークをしてみたいと答えた読者からも体験談が寄せられました。

「現在テレワーク選択の可能な会社で働いています。通勤時間が無いので、体力を消耗しなくてよくて助かっています」（33歳、女性）

また、「通勤時間という無駄と移動途中の緊張感から解放されるのは、メンタル面でも効果があると思われる」（60歳、男性）と、テレワークによるストレス軽減を期待する読者も。

ただ、「成果に対する報酬がフェアに決まっていればやってみたい」（51歳、男性）など、テレワークに見合う制度改正を含め「条件付き」での実施を希望するコメントが多くみられました。

一方、テレワークをしたくないと答えた読者の中には、「勤務時間の自由度、通勤時間の節約から望むが、週１の出社やメール・ＴＶ会議・電話では上下同僚と適切なコミュニケーションが取れるか自信がない」（66歳、男性）として、対面でのコミュニケーションに重きを置く働き方を志向する人もいました。