総合若者が次々辞めていく会社の制度的問題点
若手社員の離職率が高い会社は、人事制度に問題がある場合が多いと、『人事の超プロが明かす評価基準』の著者で、人事コンサルタントの西尾太氏は分析する。辞めていく若者の多くは、一様に自分の将来に対する不安を口にするという。
「先が見えない不安」で
若者社員が次々辞めていった
私が人事評価に「人材育成」という視点が必要だと考えるようになったのは、カルチュア・コンビエンス・クラブ（ＣＣＣ）で人事担当を務めていたころでした。
現在のＣＣＣは、ＴＳＵＴＡＹＡ事業をはじめとするエンターテインメント事業、Ｔポイントを中心としたデータベース・マーケティング事業で広く知られる会社に成長していますが、1998年から2000年代前半にかけては、まだ人事制度も未整備のベンチャー企業でした。
当時、私たち人事部門が頭を悩ませていたのは、若い社員が次々に辞めていくことでした。退職の理由はさまざまでしたが、かなりの割合で共通していたのは「先が見えない」という言葉でした。
「この会社や仕事内容は好きですが、このままここにいても成長できるかどうかわかりません」
みんな口をそろえてそう語るのです。会社の成長に対する不安もあったと思いますが、それ以上に、自分の将来への不安が大きかったのでしょう。
その後、クリーク・アンド・リバー社に転職しても、やはり同じ理由で辞めていく若手社員が多く、それで私は痛感したのです。
人事制度は、人材育成をベースにしたものにしなければならない。自分の将来が見える、キャリアステップを明確にしたものであるべきだ、と。
将来が見えないというのは、若い人に限らず、誰もが不安を感じるものです。自分がどんなキャリアを積み、どんな将来を歩んでいくのかわからないのは、地図も持たずに見知らぬ場所を旅するようなものです。
離職率の高い会社は
評価制度が整っていない
当時のＣＣＣでは「一般給与制」と「年俸制」の2つの人事制度が混在し、どちらの制度にも問題点がありました。
「一般給与制」は、階層概念がないために、仕事に見合った適度な昇給がない。だから「先が見えない」。
「年俸制」も評価基準が曖昧だったので、キャリアアップの具体的なイメージがわきにくい。
今、人事コンサルタントとして多くの会社の実情を知ってみると、離職率の高い会社、若手がすぐに辞めてしまう会社には、評価制度が整っていないという傾向が見られます。
自分の成果に見合った評価をされなければ、優秀な人は当然、モチベーションが下がります。ほかの会社に転職したほうが給与も上がるかもしれません。人事制度が整った会社なら、自分の将来も具体的にイメージできます。
たとえ同じ給与だったとしても、いえ、たとえ下がったとしても、将来に希望が持てる企業に移ることでストレスが減ると思えば、そちらを選択することは大いにあるでしょう。優秀な人ほど辞めてしまう「残念な退職」を防ぐ意味でも、明確な評価基準はやはり必要です。
上司を動かして
評価制度自体を変えてしまう
「でも、いくら自分が頑張っても、会社の人事制度そのものに問題があるのなら、自分の評価も変わらないだろうし、あまり意味がないのでは……？」
ここまで読んで、そう感じている評価される側の人のために、アドバイスを1つ。
評価基準が曖昧な会社だったら、評価基準が明確な人事制度に変えるべく、自ら会社に働きかけるという選択肢があります。
“チーフクラスのコンピテンシー”の1つに「動機づけ」があります。これは、チームの目標達成に向けて周囲に働きかけてチームのやる気を高めるというものであり、会社から強く求められる重要な評価基準の1つです。
この基準に照らすと、上司から指示された仕事しかしない人は、高い評価は得られません。
目標の実現に向けて、「周囲の人間」を巻き込み、動かしていく主体的な行動力が必要です。そしてこの「周囲の人間」には、当然、上司も含まれます。つまり、目標達成のためには、上司を動かすことも重要な任務の1つなのです。
上司を動かし、制度自体を変えてしまいましょう。部下やメンバーがいるなら、彼らを巻き込んで上司に提案する。部下がいないなら、同僚や他部署、外部スタッフやお客さまなど、会社の外の人も動かす。多くの人を動かす積極的な行動力は、人事評価の対象にもなります。
また、自分の評価に不満がある人、人事評価の低い人の特徴として、上司と話し合うことが苦手で、上司を避ける傾向が見られます。
そういう消極的な姿勢は、さらに評価を下げてしまいます。“一人前クラスで身につけるべきコンピテンシー”の中に、「主体的な行動」があります。自ら考えて、上司に対しても「こうしたいのですが、いいでしょうか？」と提案し、自分の考えを問いかける。そういった主体的な行動を、人事評価に関してもしてみるのです。
直属の上司がダメなら、さらに上の上司や人事部に働きかける。それでもダメなら、経営者に直談判する。会社の制度を改革し、組織全体が活性化したら、あなた自身も非常に高い評価を得られ、今後の人生が確実に変わります。
もちろん、会社の人事制度を変えることは簡単ではないでしょう。しかし、変えることで成功し、成長している会社も、決して少なくはありません。
自ら行動を起こしてみる価値は、十分にあるのです。