総合IoT人材の特需はせいぜい5年と思っていたら「100年」続くらしい
「とにかく人が足りない」。識者や取材先から、こんな話をよく聞くようになった。とりわけIoT（インターネット・オブ・シングズ）関連の取材を進めていると、人材を求める声が大きい。ベンダーもユーザーもIoT人材の育成や獲得の必要性を強く感じているようだ。
企業はIoTの仕組みを使った新しいサービスや新規事業の開発に躍起だ。投じる人員も増えて、IoTの人材の需要が拡大しているのだ。
企業がIoTの仕組みを用いた新事業を始めたいと考えたら、組み込みソフトはもちろんだが、クラウドやネットワーク、オープン系の情報システムなど、幅広い人材が必要になる。
「求人は増えている。特需ともいえる伸び具合だ」。こう話すのは、転職サイト「リクナビNEXT」の藤井薫 編集長だ。
確かにIoT人材は「特需」を迎えているようだ。しかしそれはいつまで続くのか。こうしたブームは、5年もたてば終息するものだ。
そこで藤井編集長に「この特需はいつまで続くのか」と質問をぶつけてみた。すると、次のような答えが返ってきた。「IoTが新たな時代の産業革命を象徴するのであれば、IoT人材の特需もこれから100年間は続くだろう」。
大手もソフト開発者をかき集めている
まずは、現状でどれだけ熱い人材獲得競争が繰り広げられているのか、だ。藤井編集長によると、リクルートキャリアが2017年2月に発表した1月の転職求人倍率で、最も高いのは「インターネット専門職」の4.97倍。「建設エンジニア」の4.44倍、「組込・制御ソフトウエア開発エンジニア」の4.09倍が続く。これらがトップ3だ。全ての職種の転職求人倍率は1.81倍だから、トップ3は、まさに「特需」といえそうだ。
このうち「IoT人材」にあたるのは、組込・制御ソフトウエア開発エンジニアだろう。1年前の2016年1月は転職求人倍率が3.26倍だったという。それが1年で4倍超の倍率になるほど、獲得競争が加熱している。
こうした人材獲得競争に熱心なことで知られるのは、米ゼネラル・エレクトリック（GE）だ。2011年にサンフランシスコにソフト開発拠点を設け、1500人の開発エンジニアやデータサイエンティストを集めたという。同社が外販しているIoTプラットフォーム「Predix」の開発も、同社が進めるデジタルトランスフォーメーションの一環だ。
国内の大手製造業も同様だ。例えば、工作機械大手のファナックは、同社のWebサイトでソフトウエア開発人材を募集している。同Webサイトには「IoTの時代に対応するため」と明記している。
募集人数は、2017年3月時点で100人となっている。その内訳は組込みソフト開発者が50人、工場用生産管理ソフトウエア開発者が20人、GUIアプリケーション開発者が30人だ。
「当社規定による」ではなく、雇用条件を明記
こうした競争の中で、「人材を求める企業側にも変化がある」（リクナビの藤井編集長）という。募集時の雇用条件が、明確になってきた。
リクナビNEXTで、「IoT」というキーワード検索で調べてみると、100件以上の検索結果が得られた。ここには、技術職と営業職両方が含まれる。検索結果から、各募集をみていくと、年収例が記載されている。一部抜粋すると下記のようなものだ。
880万円／46歳 月給51万円
800万円／経験20年、チーフエンジニア、42歳/月給53万円
977万円／月給55万円 52歳 経験30年
藤井編集長は「IoT人材の検索結果を見ると、年収例を公開している求人が増えているのが分かる。条件を具体的に示すことで、より良い人材を獲得したいと考えている企業の考えが現れている」と分析する。かつては、「当社規定」「委細面談」といった四字熟語が並ぶ求人が多かったそうだ。
また、「50歳を超えたエンジニアが転職するケースが増えている」という。「経験とスキルを持っていれば、年齢は問わない」と考える企業が増えているのかもしれない。
それでもIoT人材が足りないワケ
IoT人材を求める動きは、量も質も変わってきた。人材の流動性が高まり、企業のIoTへの取り組みは加速していくことだろう。
しかし、あらゆるモノがネットにつながるのは、まだまだ先の話だ。藤井編集長が述べた「100年」というのはざっくりした表現には違いないが、確かに、数年では実現できない。世界のすみずみまで、あらゆるところにIoTが浸透するまで、IoT人材を求める企業は絶えないのかもしれない。
工場ではロボットが会話しながら作業を進め、街の空を数千台のドローンが舞う。クルマは話しかけるだけで目的地に連れてってくれる。まるでSFの映画かマンガの世界だが、こんな世界が100年後にくるのであれば、可能な限り待っていたい。