総合文系学生を積極採用、現場で育てる土木会社 地盤改良工事のSOEIホールディングス
文系の若者を積極採用し、社内で育成することで現場作業員の外注費を削減。施工から監督まで幅広い仕事をできる人材を育て、受注の偏りに対応している。
東日本大震災の復興や東京五輪・パラリンピックのインフラ整備などの需要が高まり、土木建設業界は好景気に沸いている。しかしながら、深刻な人手不足や公共事業頼みで受注の波が大きいという根本的な問題は残されたままだ。
独自の経営戦略でその問題を乗り越え、成長を続けているのが地盤改良の専業であるSOEIホールディングス（東京都新宿区）だ。
日本は地下水が多く、建築物や地下構造物を作るための地盤工事には止水作業が欠かせない。同社の事業会社、双栄基礎工業は主に「薬液注入工法」で地盤の止水性や強度を高めている。
3年間で社員の4分の1を採用
地下水の分布などは土地によって異なる。同社は薬液の注入場所や深さ、薬液の組み合わせなどのノウハウを持つ。北陸新幹線の飯山トンネルや中央環状線の大橋ジャンクションなど、大型工事の実績も豊富だ。
SOEIホールディングスの成長を支えるのが、独自の人材採用・育成の戦略だ。この数年、若者を大量に採用しており、約200人の社員のうち50人はこの3年間に採用した若者だ。この若者たちが、現場で業務を学び、早い者では現場のマネジャーに育ちつつある。
みずほ銀行出身の若山圭介社長は、双栄基礎工業を創業した義父の跡を継ぎ、2007年に社長に就任すると、若者の採用強化に着手した。人手不足が深刻な土木建設業界では、受注しても外注費の高さから利益が出にくい構造になっている。若山社長は「若者の採用で外注費を減らすことで利益を出しやすい構造を整えた」と話す。
土木建築業界は学生などに人気があるとはいえない。若山社長は就任後から人材に関する問題意識はあったものの、採用では苦戦が続いた。土木などの専門知識のある理系の学生は大手建設会社にとられ、アプローチしても見向きもされなかった。
そこで目を付けたのが文系の学生だ。文系でもモノ作りや防災などに関心を持つ学生はたくさんいる。その学生の関心を引き付ければ、採用できると考えた。当初は学生から「文系で知識がないが大丈夫か」という不安の声が多く寄せられた。だが、社長自身が一人ひとりに丁寧に向き合い、社内での研修・教育体制を伝えることで不安を和らげ、1人ずつ採用を増やしていった。
若山社長には「我々は専業なので大手建設会社に比べて覚えなければならない範囲は限られる。入社してから丁寧に教育すれば、一人前になる」との信念がある。働きがいを考え、従来の土木作業員の作業服とは一線を画すデザインのユニホームも新調した。
今では文系の女子学生も入社している。そのうちの一人で工事部に所属する石島和さんは入社2年目。今は現場でデータ管理などを担当している。大学では芸術を専攻していたが、モノ作りに興味がありSOEIの会社説明会に参加した。
同じ年代の若者が多く入社していることや、教育研修が充実していることなどにひかれて入社を決めたという。「同期に工業系出身が少なくスタートラインが同じという安心感がある。現場では父親と同じ世代の社員が多く、教えを請いやすい。早く現場監督ができるようになりたい」（石島さん）。
ベテラン社員のモチベーションも高まっており、若山社長は「若手社員の増加でベテラン社員が教える喜びに目覚めた」と喜ぶ。
職人からマルチタスクへ
土木建築業界は基本的に役割分担が明確で、職人気質の人が多い。受注は景気や季節ごとの増減が激しいため、作業員の人繰りが難しい。そのため多くの会社が社員を削減して、合理化を進めてきたものの、現在のような好況期には人が足りなくなる。
若山社長はこうした仕事の繁閑を社内で吸収すべく、3つの点で社員のマルチタスク化を進めている。1つは施工だけでなく、現場監督などマネジメントもできること。2つ目は様々な工法を身に付けること。3つ目は現場だけでなく、オフィス業務もできるようにすることだ。
入社20年目になる工事長の川﨑友照氏は現場に出ることが多い。ある時は数十人の作業員を抱え、安全対策や人材の最適配置に目を光らす。作業員が足りないとなれば、泥にまみれて施工もする。
この数年で、川﨑氏は従来とは違う工法もマスターし、作業の幅を広げた。現場での仕事が減少する夏などは、オフィスでも働いている。こうして1人の社員に様々なスキルを身に付けさせることで、仕事の繁閑を吸収している。
●SOEIホールディングスの業績
同社の2016年2月期の売上高は28億7000万円で、4期前の約2倍。2016年2月期の営業利益は2億2300万円。前期に比べて小規模案件が増え、設備の移動費などがかさんだため減益となったが、それでも4期前の約7倍。財務体質を強固にし、数年以内の上場を狙っている。
これまでの社内の人材育成のノウハウと実績をベースに、将来的には土木建築の学校を作る計画もある。他社の人材を教育するなどして、人材の供給会社となることを目指す。
国内の好景気がこのまま続くとは考えにくいこともあり、アジアなど海外展開も進めている。既にインドネシアやバングラデシュで地盤改良工事を手掛けている。今後、国内の需要が減少した際に、同社の真価が問われることになりそうだ。