総合「働き方論争」が噛み合わず不毛に終わる理由
「働き方改革」という言葉が飛び交っているが、何を意味するのだろうか。そもそも現段階においてすら、働き方は一様ではない。
現代の日本には、大きく分けて4つの働くスタンスがあり、働き方の問題についての意見は、だいたい、そのどこかの立場からの発言となる。そして、少なからず「噛み合わない不毛な論争」が展開されてしまうのは、お互いのスタンスに対する理解が欠けているからではないかと思う。
働くスタンスは、仕事に対する充実感の度合いと、生活におけるマインドシェア（生活の中で仕事が占める割合）の高さによって決まる。無意味な争いを止めるためにも、個々の主張を一度整理してみよう。
◆「仕事こそ生き甲斐」群
仕事を通して人は成長する。仕事に没入して初めて自分の限界を超えていくことができる、と考える人たち。そこには「成果」と「能力の向上」があり、仲間と共に働く「協働の喜び」がある、というのが基本的な考えだ。この領域の人とて、長時間の労働を「良し」としているわけではないが、仕事に没入すれば寝食を忘れ、あっという間に時間が過ぎ去るし、別のことをしていても、場合によっては寝ていても、突然新たなアイデアを思いつき、ブレークスルーを起こすような仕事につながることもある。仕事で生み出される創造的な知的作業ほど面白いものはない。そして、このような仕事には、工場労働を基本とし、時間によって管理される現在の人事労務の管理手法はまったくマッチしていない、と主張する。
◆「ワークライフ充実」群
仕事だけでなく、家庭や趣味も仕事と同じくらい充実させていきたい人たち。彼／彼女らは、場合によっては本業の仕事に限らず、副業やボランティアにも挑戦したいとも考える。多面的な活動をする中で、豊かな人生を歩むことができ、また、そのような活動から、仕事にも好影響を与える知見や人脈が生まれてくることも多い。
現在の日本企業では、社員が会社に長時間ずっと一緒にいる状態が基本となっており、突然重要な打ち合わせが始まる。これでは、その場にいないと大事な情報を入手できず、良い仕事ができない。リモートワークや時短勤務などでは実質的に意思決定のサークルからはじき出されてしまう。こうしたメリハリのない運営をやめて、もっと多様な人が参加できる柔軟な組織運営体制にしたほうが、企業にも個人にもメリットがある、と考えている。
◆「生活のために働く」群
綺麗事ではなく、生きていくために働く人たち。仕事は生活のための手段だが、生活の維持には多くの時間やエネルギーを要する。特に、人材市場で評価される高い業務能力を保有できていない場合、低単価かつ長時間労働となってしまいがちだ。また、このような仕事は容易に代替がきくため、賃金も上昇しづらい。当人たちも「もっと知恵や能力をつけて、付加価値の高い仕事に従事したい」と一部で考えてはいるが、能力開発の機会も少なく、上がっていけるポストもあまりない。現業部門や若年社員を中心に上司から長時間労働を強いられることがあり、心身に問題を抱えてしまうことすらある。企業は、このような人たちの弱みに付け込んで、長時間働かせ、搾取してはいけない。労働基準法の遵守や社員の健康管理などが強く求められる…、といった主張となる。
ちなみに、この領域からの発言は、「生活のために働く」本人ではなく、そういったことに疑問を感じ、彼／彼女らを支援する立場の人からであることが多い。
◆「少しは仕事もしている」群
配偶者が定職についているなどで、自らの仕事によって得られる賃金に依存せずとも生活できる状態にあり、仕事に対してそれほどエネルギーもかけていなければ、やりがいなどの期待もしていない人たち。一定のお金がもらえればいいというスタンスで、税制の問題もあるため、多くの収入を求めていない（もっと上限を上げてほしいという話もあるが、これはまた別の機会に）。時間限定勤務のパート労働がここに該当する。
しかし、最近はクラウドソーシングなどで新しい請負形態の仕事が増加し、将来的には移民などが入ってくることも予想される。そうなれば、実質的な賃金相場はさらに低下するだろう。今はいいかもしれないが、配偶者のリストラ、離婚などのアクシデントに弱い一面もある。
さて、それぞれのスタイルから別のスタイルを見ると、以下のようになる。縦を主観、横を客観対象として見ていただきたい。
このように、働くスタンスごとにまったく考え方が違うため、議論が起こっても当然だ。その中で昨今のもっとも大きな論戦の場は2つある。
議論1 「仕事こそ生き甲斐」群×「ワークライフ充実」群
目下の主要な論戦場の一つ。仕事こそ生き甲斐派は、ワークライフ充実派に対して懐疑的だ。たしかに、ワークライフ充実派にも優秀な人はいて、「仕事も一流」「趣味の世界でもスゴイ」という人もいる。しかし、そんなのはごくごく稀。ライフの充実は大事だし、それを否定するものではないが、「まずはきちんと仕事で成果を出してからにしてくれ！」というわけだ。そもそも、「競合と必死の戦いをしているのに、そんなキレイごとを振りかざしてさっさと帰られたら会社は回っていかない。お前の給料はどこから出ていると思ってるんだ！」「少々の残業で泣き言をいうとは何事か」と生きがい派は吠える。
ワークライフ充実派から見れば、生き甲斐派の生き方は意味不明。「生き甲斐とか言っているけど、視野狭窄で、会社のことしかわからない人たちだ。あんなのは社畜のようなもの。家に帰ったら、粗大ごみ扱いされるから、会社にいたいわけでしょ。そして、お得意の長時間労働の中身は、『仕事』というより『調整』という名の仕事ごっこ。もっと能率よくやる方法を考えたら？」となる。残業も「あなたたちが若かった時代の残業100時間って、モノを届けたり、単純な計算をしたり、書き写しをしたり、で頭を使う時間など少なかった。今の残業とはまったく中身が違うのだ」となる。
議論2 「仕事こそ生き甲斐」群×「生活のために働く」群
もうひとつの論戦場がこれだ。仕事こそ生き甲斐は「仕事そのものにやりがいと成長の機会があるのに、気づかないのはもったいない」と言う。一方、生活のために働く派は「やりがいなどという幻想にまどわされているが、実際には搾取されているだけ」と主張する論争が展開されている。
社会の指導的立場にある（あった）人の多くは、「仕事そのものにやりがいを見つけることのできた人」であり、普段から会う仲間もまた、そういう恵まれた人たちだ。だから「生活のために働く人の実情」やその「仕事内容」をリアルに感じられていないことも多い。そのため、「あなたたちは、労働時間を減らせなどと言うが、時間なんか気にしていたら、創造的な仕事はできない」などと的外れな指摘をする。
一方、生活のために働く人も、生き甲斐派の言う「仕事は創造的で協働的なもの」だと実感できるようなことにはめったに出合わないため、「仕事に充実感？ウソだろう」と思っている節がある。「仕事に生き甲斐などないし、そんなことを強制してくるな」というわけだ。たしかに、日々の仕事が繰り返し作業であれば、そこに生き甲斐を見つけろといわれても、困るだけだ。
このように、互いの状況をわかり合えないままに空疎な論争が進むのだが、相手の考え方の問題を指摘するばかりで、実質的な議論になっていないのが実情だ。
働き方の論争をする前に、互いの実情を知ろう
互いにわかり合えないとしても、4つの働くスタンスはそれぞれに実在する。そして、これからも働き方についての論争は続くだろう。
「仕事こそ生き甲斐」だけが正しい働き方だとされている企業では、それ以外のタイプの人は働きにくい。その結果、同種の人ばかりが集まるホモジニアスな組織になる恐れがある。多様性がなくなるデメリットを十分に理解し、対応策を考える必要があるだろう。また、個人としても、仕事に工夫を凝らし成果を上げることで、他の人より高い地位と報酬を得る可能性もあるが、仕事以外の面白いことに気づかず人生を終えてしまうこともありえる。
「ワークライフ充実」の考え方なら、夫婦ともに子育てに参加しながら、安定的に仕事に従事していくことができるので、余裕のある企業はこちらにシフトするのが良いだろう。ただし、組織には頑張りどころがある。競合との熾烈な戦い、新技術への対応、新事業スタートなど、定常運転ではない特殊な修羅場を、平時の安定的な活動しか知らない人がやり抜けるかどうかはかなり疑問である。とくにこれからは、技術革新と地政学的変化が組み合わさった大変動の時代に入るので、企業はまさに非常時の体制を作っていかなくてはならない時期でもある。定常業務と非定常業務のバランスをどのように設計していくかは大きな課題だ。
「生活のために働く」人も、生き甲斐派がいう「仕事にコミットする面白さ」に気づくことを封印するべきではないだろう。一見単調な仕事の中にも、能力を上げる機会は存在するし、実際にそのような職場から優秀なリーダーも輩出されている。お店のアルバイトから経営トップに上り詰める人もいる。確かに、これらは特殊なケースではあるが、これを一部の例外にしないためにも、企業は働く個人のスキルアップを支援する必要がある。一方で、過剰な長時間労働にならようにする配慮も必要だろう。
「少しは仕事もしている群」は、今のところ、税制の変更以外には大きな問題はなさそうだ。しかし、先述したようにクラウドソーシングなどで低賃金化が進むと、現在の仕事が奪われてしまう可能性がある。これについては、お金の問題よりも、仕事を通して生まれるコミュニティの喪失のほうが大きな問題となるかもしれない。気楽に働いて、社会とのつながりも感じられていたのに、その場が失われてしまうかもしれないのだ。また、主となる生計の担い手が、競争の激化やAIの発達などで仕事を失うリスクには備えておく必要がある。
以上、できるだけフラットに書いたつもりではあるものの、筆者にもバイアスはあるだろう。ただ間違いないのは、人の仕事へのスタンスは千差万別であることだ。正直言って、スタンスの違う者同士がわかり合うのは難しい。ただし、わかろうとする努力をすることなしに、頭ごなしに否定するのはやめていくべきだ。「識者」が多数存在する大企業コミュニティと、中小企業コミュニティ、ベンチャーコミュニティとではまったく違う働き方があるし、柔らかいソフト産業と堅い真面目な製造業ではまるで違う。東京と地方都市などを比べた場合も別世界だ。
働き方については、できることならいろいろ体験してみて、少なくとも互いの実情を知ったうえで話す必要があるだろう。そうでないと、いつまでたってもイメージしている「仕事の内容」がまったく違うままに、「あなたの働き方は間違っている」と否定し合うことになってしまう。