総合もう人事部はいらない？進化する「HRテック」
人事とITを融合する「HR（＝Human Resources：人事）テック」の進化が加速している。社内に散らばるあらゆるデータを分析し、人事に生かす仕組みが相次ぎ登場。経営者や人事部はうまく使いこなせるか。その運用の巧拙が問われる。
今年5月、日清食品ホールディングスは中期経営計画を発表した。海外展開と新商品開発を加速させ、2020年度の営業利益を2015年度の1.6倍程度に伸ばす目標を掲げる。
達成するには、国内外の拠点に散らばる社員の能力や適性を正確に把握し、人材を育てながら適材適所に配置していくことが欠かせない。
ただし、社員の所属する部署や過去の人事評価、TOEICのスコアといった指標だけで、社員の適性や能力を判断するのは容易ではない。グループ全体の国内の社員数は約2000人。経営陣や管理職が社員一人ひとりの顔と名前を一致させることすら至難の業だ。
日清の人事部はこの課題を見越し、中計を発表する前に手を打っていた。それが、膨大な人事情報と顔写真とをひも付け、クラウド上で一元管理するシステムの導入だ。
それまではプレゼンテーションや表計算のソフトを使って人事データを保存していた。大量のデータを処理するには向かず、処理のスピードも遅い。顔写真とデータとをひも付けたはいいものの、2000人の情報を画像と一緒に瞬時に並べ替えるといった試みもうまくいかなかった。
クラウド化したことで、外部サーバーの強力な処理能力を使い、いつでもどこでも顔写真にひも付けた人事データを自在に操れるようになった。「社員の顔を経営陣が具体的に思い浮かべることができるので、議論がスムーズに進むようになった」と人事部門を統括する上村成彦・執行役員は満足げだ。
日清が導入したのは、カオナビ（東京都港区）が開発した同名のサービス。「事業を始めた2012年当初は、顔写真と人事データを一元管理することはおろか、クラウドに情報を保管することすら敬遠する人事関係者が多かった」と柳橋仁機・代表取締役は振り返る。
状況が変わったのは日清がサービスを導入した2014年前後のこと。人事にもようやくIT（情報技術）化の波が押し寄せた。マーケティングや生産管理で威力を発揮したクラウドの仕組みを応用すれば、業務効率化だけでなく、人材の最適配置や育成にも効果を発揮することが明らかになってきたからだ。
ITを活用し、人事関連の業務を効率化したり新たな価値を生み出したりする技術は「HRテック」と呼ばれる。金融とITを組み合わせたフィンテックに続いて、企業の注目を集める領域だ。
労務管理や採用を効率化
HRテックをうまく利用すれば、採用や労務管理といった手間のかかる人事の仕事を効率化し、人事担当者の負担を軽減できる。
「以前は社員の社会保険や雇用保険を申請したり、管理するのに忙殺されていた」。クラウドワークスで人事を担当する居村雅典氏はこう振り返る。
急成長に伴い、同社の社員数はこの1年で倍増。これに対応すべく新しい人事制度の導入を検討していたが、社員の保険申請手続きは煩雑を極め、ほとんどの時間をその作業に充てざるを得なかったという。
何とか状況を打開しようと今年4月、あるソフトウエアの導入を決めた。それがITベンチャーのKUFU（クフ、東京都港区）が開発した「SmartHR」というクラウド型の労務管理ソフトだ。
導入以降、社員本人が名前や住所など基本的な情報を入力するだけで保険申請に必要な書類が完成し、役所に行かなくても電子申請できるようになった。結婚や退社など社員の環境が変化した際は、社員自らクラウド経由で情報を更新できる。「（保険申請の）手間が約3分の1に減り、社員の増加に対応した新人事制度の設計に注力できるようになった」と居村氏は言う。
●主なHRテック関連のサービスと企業
採用の効率化もHRテックの得意とするところだ。リクルートキャリアやテンプホールディングス（HD）など、人材仲介を手掛ける各社はAI（人工知能）を使って、求職者と企業それぞれに最適だと考えられる候補を提案するサービスを展開している。
AIで社員の状況を把握
採用から給与、勤怠、労務管理まで人事に関連する様々なデータが電子化され、クラウドに保存されるようになった。
これら複雑なビッグデータをAIが分析することで、「これまで人事部門が把握していた情報では分からなかった社員の実情や能力が見えてくる」とERP（統合基幹業務システム）ソフト大手、ワークスアプリケーションズの松本耕喜マネジャーは話す。HRテックは人事部門の業務を効率化するのにとどまらず、より高い精度でその仕事を肩代わりする存在にもなりつつある。
ワークスアプリケーションズが昨年提供を始めたAI型人事システム「HUE（ヒュー）」の特徴は、社員に関する多様な情報を収集し、分析すること。文書作成から表計算、スケジュール、メール、ファイル管理まで、社員が使うあらゆるソフトを統合し、利用状況をモニタリングする。これを勤怠や給与、評価など既存の人事データと合わせて分析するのだ。
社員がいつ、どこでどんな仕事をしており、負荷がどこまでかかっているのか、どんな成果を出しているのかがこれで見えてくる。例えば、メールの文章の中から「辛い」「疲れた」といった表現を検出し、勤怠データなどと突き合わせて社員のメンタルヘルスの状態を把握できる。社員間のコミュニケーションを分析して、組織内のキーパーソンが誰かを特定することまで可能だという。
いち早くHUEの導入を決めたのが、5500人の教職員を抱える近畿大学だ。働き方や仕事の繁閑は教職員ごとに違う。「それぞれの教職員がどのように働いているのかをHUEを使って捉え、働き方改革に生かしたい」と同大人事部の井川信孝・課長代理は意気込む。
思いもよらぬ情報が人事に活用できることも分かってきた。
社内SNS（交流サイト）の開発を手掛けるトークノート（東京都港区）が注目したのは、サーバーに蓄積された社員のSNSでのやり取り。「（SNS上の）コミュニケーションの量やサイトへのアクセス頻度は社員の仕事へのモチベーションを示す『体調』のようなもの」（小池温男・代表取締役）。
これを独自のアルゴリズムで解析し、普段よりもアクセス頻度が低下しているといった変化を捉えて当該社員の上司や管理職、経営者などに注意を促す。
仕事上の悩みを打ち明けられずに抱え込んでしまう社員は多いが、上司が部下のささいな変化を捉えるのは難しい。「社内SNSでの振る舞いをモニターし、その変化を把握できれば、上司がフォローに回って話を聞ける。問題解決を手助けできるだろう」と小池代表は期待する。
人事関連の情報を統合し、これを分析して人材配置に生かしたり、社員の能力を効率的に伸ばしたりする取り組みを「タレントマネジメント」と言う。
これまでは主に社内のリーダーを育成するために取り組む企業が多かったが、近年は「社員一人ひとりが高いパフォーマンスを発揮できる環境を作るためにタレントマネジメントが重視されるようになった」（リクルートキャリアの木塚敬介・執行役員）。
働く人や働き方、仕事内容の多様化が進むなか、企業は社員それぞれの事情に合わせて活躍できる場を用意し、同時に一人ひとりの能力を戦略的に伸ばしていかなければならない。
●主な国の社員の会社への信頼や仕事への熱意（＝エンゲージメント）（2015年）
日本企業がこの課題の克服に成功しているとは言えない。90カ国・地域で人事コンサルティングなどを手掛ける英エーオンヒューイットが、日本企業100社の10万人を対象に2015年に実施した調査でそれが明らかとなった。会社への信頼や仕事に対するモチベーションの度合い（社員エンゲージメント）が、他の主要国企業に比べて低かったのだ。
「人事制度と企業の目標との整合性が取れていなかったり、社員のキャリアパスを明確に示せていないことが原因ではないか」とエーオンヒューイットジャパンのヤン・ジィヨン・シニアコンサルタントは分析する。
では、社員のモチベーションをどう高めていくか。研修システムに強みを持つ米コーナーストーンオンデマンドは、社員が活躍できそうな仕事を予測したり、どんなスキルを獲得すべきなのかを提案できるシステムを開発。日本企業に導入を促している。
日本オラクルの「オラクルHCMクラウド」は社員のパフォーマンスを計測し、モチベーションが低下して離職する可能性がある社員を特定できるシステム。社員の給与、上司、部署、等級など、何をどう変えればどの程度までパフォーマンスが改善できるのかまで予測、分析できるのが強みだ。「分析できる項目はこれからもどんどん増やしていく」と津留崎厚徳部長は話す。
「人事データサイエンティスト」も
米国を中心に、HRテックに対する投資額は増加の一途をたどる（下のグラフ）。国内でもテンプHDが10億円規模のHRテックへの投資ファンドを組成したと発表。国内外の有望な関連ベンチャーの投資・育成に動き出した。
●HRテック関連企業の資金調達額の推移
テンプHDは昨年4月には社内に人事情報室を立ち上げ、データサイエンティストを配置。既に退職者を予測するモデルを実用化し、現在では最適な人材配置を提案するシステムの構築に挑んでいる。ベンチャーへの出資による技術獲得と、データサイエンティストによる社内データの活用を両輪に、HRテックを深掘りしていく戦略だ。
「HRテックは一時的な流行では終わらない。10年ほどかけて企業に浸透していくだろう」とファンドの加藤丈幸・代表パートナーはみる。
HRテックが人事部門になくてはならなくなり、人事専門のデータサイエンティストを置く企業も増えるだろう。だが、どんなに最新のツールを導入しても、監視や管理強化だけが目的になれば社員が反発するだけ。
HRテックを駆使し、いかに社員のモチベーションや組織全体の生産性を高めていくか。人事部門や経営者は、その巧拙を問われることになる。