新卒就活のオンライン化、賛成が9割越え 今後求められるのはハイブリット型での実施か
キャリア調査機関の「Job総研」を運営するライボ（東京都渋谷区）が2022年卒業の学生男女341人を対象に「就活実態調査」を実施した。調査結果によると、就職活動のオンライン化に賛成だと回答した人は9割を超えた。
就職活動にかかった期間を聞いたところ、「4～6カ月」が25.2％で最も多く、「10～12カ月」（20.8％）、「7～9カ月」（17.6％）、「1～3カ月」（17.0％）、「12カ月以上」（16.4％）、「1カ月未満」（2.9％）と続いた。
内定が出た社数については、「2社」が最も多く23.5％だった。その他は「1社」（23.2％）、「3社」（19.9％）、「5社以上」（18.8％）、「4社」（9.7％）という結果に。
続いて、就職活動においてコロナ禍の影響があったか聞くと、89.1％が「影響があった」と回答した。影響した内容については「選考がオンラインになった」が87.5％と最多で、「選考が延期・中止になった」（8.3％）、「内定が取り消しになった」（1.9％）となった。
就職活動のオンライン化「賛成」が9割 理由は？
コロナ禍で突然就職活動がオンラインに移行したことを、実際の就活生はどう認識しているのだろうか。
就職活動のオンライン化については「賛成」が60.4％、「やや賛成」が32.6％と、93.0％が賛成派だった。賛成の理由は「移動費などの交通費が浮くから」が93.1％で1位に。2位は「同日に多数の選考を受けられるから」（70.8％）、3位は「対面よりも緊張しないで面接に挑める」（30.7％）と続いた。
就職活動のオンライン化についての考えを聞いた。「全工程オンラインにしてほしい」が40.5％に対し、「最終面接は対面にしてほしい」が46.3％、「2次面接以降は対面にしてほしい」が10.3％という結果になった。「全工程で対面にしてほしい」は1.8％と最も少なかった。
同社は、「今後の就職活動においては、時代に即したより良い採用を行うため、オンラインと対面のハイブリッド型などが増えるだろう」と分析した。
調査は22年卒業の学生を対象に、インターネット上で実施した。調査期間は2月2～8日で、有効回答数は341人。