トップに外部人材、２割「あり得る」　社長100人アンケート

「プロ経営者」の登用が注目を集める中、「社長100人アンケート」でトップに外部人材を起用する意向を聞いたところ２割が「あり得る」と答えた。このうち75％が「経営に新たな発想が入る」効果に期待している。役員、部長級の社外からの起用は約65％が「すでに実施」済み。国内有力企業でトップを社外から招く動きの広がる兆しがうかがえる結果となった。

 

サントリーホールディングスがローソンの新浪剛史前会長を社長に招くなど、他社で実績を積んだ人材を迎える例が増えている。会長・社長を外部から招く意向について7.4％が「後任トップに起用することもありうる」、14.2％が「10年程度の期間中にはあり得る」と答えた。理由は新たな発想が入るとの回答のほか、「経営手腕への期待」（12.5％）や「社内の活性化」（3.1％）が続いた。

10年内の起用がありうるとしたあるメーカーは「（社内の枠にとどまらず）トップとして必要な資質に即した人材が登用できる」利点を挙げた。「何が起こるかわからない時代のため、あらゆる可能性を否定しない」（サービス）と答えた企業もあった。

一般に日本企業がトップを外部から招く動きが増えるかとの問いに「どんどん増える」と「少しずつ増える」の合計が66.2％と３社に２社に達した。「現状程度で変わらないと思う」は8.1％にとどまった。

ただ、自社での外部登用に慎重な経営者は依然過半を占める。その理由としては「内部に十分に有能な人材がいる」との回答が64.4％と最も多く、「有効かどうか判断できかねる」（サービス）との指摘もあった。

役員級・部長級の人材を外部から招く例は定着しつつある。業績改善を受け、日本企業の間で新事業への参入や海外事業の拡大を急ぐ動きも加速している。新プロジェクトなどを早期に軌道に乗せるため、経験豊かなリーダーを外部に求める企業が増えそうだ。