男性が育児休暇を取得するメリットを考える

株式会社ユーキャンは子どもを持つ全国の男性ビジネスマン497名を対象に男性の育休取得促進を目的とした「男性の育児休暇取得に関するアンケート」を実施した。男性の育休取得経験者に「また子どもが生まれたら、もう一度育休を取得したいか」と聞いたところ、83.9％が「もう一度取得したい」と好意的な回答をしたことがわかった。

取得経験者、未取得者両方に「男性が育休を取得するメリット」について聞いた結果。

また、取得経験者、未取得者両方に「男性が育休を取得するメリット」について聞いたところ、「子育てに関われる」（取得者：78.7％、未取得者：76.8％）や、「家族との時間が取れる」（取得者：65.0％、未取得者：72.0％）、「子どもとの絆が深まる」（取得者：57.4％、未取得者：66.7％）など家庭に関する項目については未取得者が多く回答する一方、「効率的な時間の使い方に対する意識が上がる」という項目については取得経験者22.2％に対し、未取得者16.7％と実際に育休を取得した人が多く回答する結果になった。

続いて、男性が育休を取得することへの評価について、取得経験者を「過去に取得した」「現在取得中」、また未取得者を「取得意向あり」「取得意向なし」の層に分けてそれぞれ聞いたところ、取得経験者はどちらも「良いと思う」が8割以上。対して未取得者は取得意向ありの人は8割弱、取得意向なしの人は4割がいいと思うと回答。しかし育休の取得意向がない層でも「あまり良いとは思わない」と回答した人は僅か10.7％と、男性の育休取得に対する反対意向は低く、好意的な結果を見てとれる。

■取得経験者と未取得者、共通して「職場の理解」が未だ障壁

次に「育休を取得する際の障壁」について質問。まず「会社に育休を取得しやすい制度があるか」を聞いたところ、「ある」と回答した人は取得経験者(71.4％)、未取得者(31.0％)と大きな違いとなった。会社の制度面以外の障壁としては、取得経験者・未取得者共に「職場の理解が足りない」約5割と最も多く、次に「育児休暇中の家計が不安」という結果となり、職場の環境に課題を感じている人が多いことが判明。また、育休取得経験者に「育休の取得期間」について聞いたところ、「過去に取得した」人は「1週間未満」という回答が36.8％と最も多い結果になった。

さらに育休に関わる各種社会保障制度を知っているかについて聞いたところ、未取得者は取得経験者と比較すると各制度の認知度が低い結果に。「年金額計算の特例」や「社会保険の認知度」では約2割程度しか認知していないことがわかった。現在取得中の層については各種制度に対する認知度がどの層よりも高い結果となっている。

■男性の育休取得が進むことで「企業のイメージ」「少子化対策」「女性の社会進出」に好影響

育休の取得経験者に取得前と取得後の意識の変化について聞いたところ、「意識が上がった」と回答した項目の上位には「子育てに積極的に関わろうとする意識」(63.2％)、「家族と過ごす時間を確保しようとする意識」(61.9％)、「家族への気配りの意識」(61.4％)と家庭に関わる項目が目立った。

また男性の育休取得率の向上が社会に与える影響について聞いたところ、「企業・組織・団体のイメージが良くなる」と回答した人は、取得経験者で58.4％と最も高い項目になっている。一方、未取得者からは「良い影響がある」と回答があったものとしては「少子化対策」（54.8％）が最多となり、「女性の社会進出」（51.8％）にも多くの票が集まる結果に。男性の育休取得が進むことで、アベノミクスが掲げている成長戦略の一助に繋がる可能性が見られた。

■育休中の自由時間、自分磨きをするなら「資格取得に向けた勉強」

「育休取得中に1日に自由時間がどれだけあったか？」を聞いたところ、「過去に取得した」「現在取得中」ともに「1時間～2時間未満」が最多という結果になった（それぞれ38.6％、37.7％）。そして育休中の「自由時間を、自分磨きに使うならどんなことをしたいか」についての質問では、すべての層で「資格取得に向けた勉強」が約4割と最多となり、次いで「スポーツ・エクササイズ」と「資格取得以外のスキルアップに向けた勉強」が3割と多くの票を集めた。育休中の時間が家族との絆を深めるだけでなく、個人の成長を促すという可能性も見てとることができる。

■調査方法
調査方法：インターネットリサーチ
調査期間：2014年5月19日～2014年5月25日
調査対象：全国の20代～40代の男性
調査サンプル：497サンプル