採用人数、３７社「増やす」　大企業でも人材奪い合い

朝日新聞が実施した主要１００社景気アンケートからは、学生優位の「売り手市場」の中、求める人材を採用するために試行錯誤している企業の姿が浮かび上がった。

現在就職活動が進んでいる２０１９年春入社の学生の採用計画を、前年の計画と比べて増やしたかどうか聞いたところ、増やしたのは３７社で、前年並みが４８社、減らしたのは１２社だった。人気の高い大企業の間でも、人材の奪い合いが激しくなっている構図だ。

こうした状況を受け、採用方法などを変更する企業が相次いでいる。「インターンシップの導入・拡充」が最多で６４社に上った。

経団連がこれまで「５日間以上」と定めてきたインターンシップ（就業体験）について、１９年春入社の学生の就職活動から１日だけの開催でも認めるよう、指針を変更した影響も大きいようだ。東洋紡の大槻弘志執行役員は「営業など現場の業務を体験できるような本格的なものを実施している」と話す。

次に多かったのが「会社説明会の回数を増やした」で３６社。出身大学の後輩に接触して選考への応募を勧めるなどする「リクルーター」を導入・拡充した企業も２５社あった。「各学歴の初任給を引き上げた」（ミズノの水野明人社長）などと、初任給を引き上げた企業も２５社に及んだ。

そのほかにも様々な工夫をこらしている。将来的な人員削減などを発表した影響で、以前よりは人気が落ちていると言われる銀行業界。みずほフィナンシャルグループでは経営陣に学生が質問できる機会をつくった。菊地比左志常務は「我々の本気度を感じてもらい、本当に入社したい人に来てもらいたい」と狙いを語る。