働く女性の健康守れ　都内の企業や自治体が対策

働く女性の健康を支援する取り組みが東京都内で広がっている。三菱地所などは９月末から専門家が食生活をアドバイスする試みを丸の内で開始。新宿区も女性の健康支援に特化した施設を開いた。女性の活躍推進の機運が高まるなか、仕事を望む人が安心して働ける環境を整える。

三菱地所はタニタなどと組んで「まるのうち保健室」と銘打つ事業を始める。新丸ビルや大手町ビルなどで管理栄養士が20代後半から30代の妊娠適齢期にある女性の食事相談に乗る。食生活を見直し、妊娠しやすい体作りをサポートする。事前に申し込めば誰でも利用できる。

１人あたり20～30分で最近１カ月の食習慣の状況をアンケート調査し、体格指数（ＢＭＩ）や骨密度を測定。女性の管理栄養士が「ぽっちゃり」「ほっそり」といった７つのタイプ別に、食事のカウンセリングをする。初回は９月26日。10月以降も毎月第４金曜日に開く。まず2015年３月までの予定で、計１千人の参加を見込む。ニーズが大きければ４月以降も継続したい考えだ。

新宿区は２月、四谷保健センター内に「女性の健康支援センター」を開設した。体組成計や血管年齢測定器で簡単な健康チェックができ、データに基づいた指導・助言を受けられる。女性の病気の専門書やインターネットで情報を得るコーナーもあり、区民以外も利用できる。これまでに延べ約800人が訪れた。

区在住者向けには月に１度、医師を招いた無料相談会を企画。「乳がん体験者の会」も設置し、１～２カ月ごとに診断や治療についての講話会や交流会を開き、情報交換の場としている。センターの保健師の高藤光子さんは「仕事や育児を頑張るためには、健康であることが大事になる。まずは、自分の体について知ってほしい」と話す。

大田区は５月、「女性の健康相談窓口」を設置した。女性特有の疾患やがんに関すること、更年期の不調など幅広い悩みに対応する。区内在住者が対象で、電話や面会で保健師が相談を受け付ける。身近な所で相談したいという声に応えた。

女性向けの健康パンフレットも配布する。病気についてイラスト付きで解説したり、区内で受けられる検診などを紹介したりする。